昨日、オーストラリアからの詐欺メールのことを書いたが、「夕刊フジ(26日)」が「騙されるな―中高年を狙う詐欺の手口」として同様な事件を取り上げている。
「高額賞金に当選しました」とメールを送りつけ手数料などを請求する手口だが、引っかかる人がいるというから二度びっくり!
レポーターの多田氏も「自ら申し込んでいないのに、高額な賞金を得られることはまずありえないと思うべきであろう」と注意しているが、欲に目が眩むとろくなことはありませんぞ!
同時に通販会社などで、名簿を彼らに流している輩はいないかチェックする必要がありそうだ。
もう一つ、中国の「がん村」に関して、「中国汚染深刻」「『がん村』全国で200超」「『PM2・5』止まらぬ進行」とある。記事は「中国が足元に抱えた大気、水の汚染問題は根深い」と結んでいるが、それどころじゃない。汚染された台地で生産された産物は、輸入しなければいいのだし、されても買わねば済むことだ。
しかし、流れてくる大気は壁を建てることもできないから阻止しようがない。経済協力で出かけて汚染された大地に住んでいる邦人方は、直接呼吸しなければならないのだから本当にお気の毒。きっと帰国後、継続的な検査が必要になろう。
私が1998年に訪中した頃はさほどでもなかったが、その後訪中するたびに、特に北京の空気はどんよりとしていて、上空から見てもひどい汚染が進んでいることがよくわかった。
その昔、三沢から入間に向かって新潟NDBで南に変針すると、関東平野はスモッグに覆われていて、降下するにしたがって異様な臭気を感じ「これじゃ鼻毛が伸びるわけだ」と冗談を言い合ったものだが、今の中国では《頭髪が伸びる?》かもしれない!
上海の、例の高層タワーでお茶している時、ガイドの女性から「先生は“あれ”を試しませんでしたか?」と聞かれた事を思い出した。
「あれって?」と聞き返すと、「ほら数字の100…?の様な名前の毛生え薬…」というから「104かい?」と云うと「それそれ」と大はしゃぎ。
一時期、高名な作家までが宣伝した「発毛剤」である。「これを推薦している香港(台湾)人?が禿げているから効き目があるはずはないから使わなかった」というと「それ正解!」と言い、「日本人変ね、団体で来て買うものだから友達儲けて家建てた」という。
「あの水の正体は何?」と聞いて驚いた。「コレッ」と眼下の揚子江を指差したのである。
「中国の川は工場が出す重金属の排水で汚染されていて、いろんな“薬品”が混ざっているから、それを詰めて売って儲けたの」というから「これが本当の水商売だ」と言ったが受けなかった…。
そういえば某作家はその後頭部が爛れて宣伝中止になったっけ。
今朝の「大紀元日本」は、「年間160億トンの工業排水が『行方不明』、専門家「そのまま地下へ」との表題で、
≪環境経済学者で中国人民大学環境学院の馬中院長は、25日に放送された中央テレビの人気インタビュー番組「面対面」に出演し、年間160億トンの工業排水(汚水)が処理されず、地下に排出されていると明かした≫と報じた。
≪中国の某工場、未完全処理の工業排水(読者提供写真)=大紀元≫
また、「母なる大地が病んでいるとして、次のような中国経済誌の土壌汚染をレポートを掲載した。
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≪中国の大気汚染問題が世界で注目される中、「土壌汚染はそれ以上に深刻だ」と専門家は国民への健康被害を憂慮している。有力経済誌「新世紀週刊」1月号の記事は、甘粛省、内モンゴル自治区、貴州省などの各地を取材し、土壌汚染の深刻さを詳しく伝えた。
母に例えられている大地。同記事は「母は今、病んでいる」と切り出した。
中国環境保護省が2006年に発表した調査結果によると、全国農地総面積の10%強に当たる1.85億ムー(約1232万ヘクタール)の農地が汚染されている。同省は、「中国は世界で土壌汚染が最も深刻な国である」と指摘した≫。
≪土壌汚染の元、未処理の廃水か?(Photos/Getty Images)≫
なんでもありの中国だが、その中国では第18期中央委員会第2回総会が始まった。3月には全国人民代表大会が予定されている。
そんな中、香港のフェニックスTVが「トウ小平、江沢民、胡錦濤」が軍事委員会主席を含む3つの大権を独り占めにしたことを批判したという。直ちに消されたようだが、事実だとしたら、内紛が根深く続いていることを暗示しており、今回の全人代では揉めるのではないか?
≪大会を迎える習総書記。さて…=インターネットから≫
米国は中国の「ステーク・ホールダー」だと我々との対話で得意になっていた専門家や軍人だったが、そのステークホールダーが、中国の正体を詳細に分析し終わったようだから、今度は米国の「ステーキ…」になるようだ…
今朝の産経9面に湯浅記者の「世界読解」欄があるが、ワシントン・ポストも、あの「ニューヨーク・タイムズ」も、安倍首相を「右翼呼ばわり」していたが、首相の訪米後は「一転して中国に厳しく、日本に好意的な論評が目立ち始めた」という。
湯浅記者は訪米までの間に日中間であったことを考えると、「日本が対峙する中国こそ卑劣な“異形の大国”である事実が判ってきたのだ」とするが、これは1930年代に我が国と対峙していた国民党と中共の「宣伝戦」に一方的に我が国が敗れたことを彷彿とさせる。
あの時は、見事に彼らの罠にはまって、とうとう米国と開戦し、やがて敗戦の憂き目にあったが、21世紀の今日もそんな愚かな轍を踏んではならない。
控えめで自己主張力に欠ける国民性は他国民にはない「美徳」ではあるが、弱肉強食の国際関係においては逆に悪徳にもなりえることを忘れてはなるまい。
太平洋は、その名の通り『太平』であるべきで、ここに世界に害毒を流して恥じない専制主義国で「異形の軍事大国」の進出を許してはならないのである。
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