自分の首を絞める結果に… - 軍事評論家=佐藤守のブログ日記

31日午後、チャンネル桜の収録（戦闘機の解説）に出かけたが、帰途、電車が人身事故で3時間車内に雪隠づめになった。
おかげで読書ができたが、夕食前のご婦人方は気が気じゃないらしく、隣でしきりにため息をつく婦人がいて集中できなかった。
自殺か不注意かは知らないが、一人のおかげで大迷惑、フジの樹海で一人で静かに眠ってもらいたいものだ、と思ったがそんなことはここには書けない！
おかげで帰宅は午後7時半過ぎ、その後の計画が狂ってしまった。

1日は、靖国会館で兵法研究会主催の国防講座を担当したが、雨の中60人もの方々が詰めかけられたので驚いた。今回は≪UFO〜知的生命≫という自衛隊パイロットたちが接近遭遇した話を防空上の問題として解説したのだが、皆さん方関心が高いらしく、熱心だったのでこちらもつい力が入ってしまった。

ところがその前日に、良く参加してくださるご婦人から「スカイツリーの奇妙な雲」という映像が届き、UFO情報というのでよく分析したら、見事にUFOが写りこんでいて、これはCGとか加工できる映像じゃない、と結論付けたから皆さんにご紹介した。
これを奇妙な雲として撮影したご本人たちは、きっと雲に関心があったのでありUFOが飛び交っていることなんぞ気が付かなかったに違いない。
カナダの元国防大臣の暴露や、このところ外国TVで次々に紹介されているUFOに関する情報は事実だといえそうだ。
念のため、送っていただいたホームページを張り付けておくので、開始4分12秒以降をよく監視していただきたい。
画面中央左から超高速で一機が右方向へ飛び去り、その後画面上方左から右へ移動した1機が一旦上方に消えたあと、2機に分裂して右下方に飛び去る。そしてその直後に画面右上方をさらに１機が右方向へ飛び去るところが写っている。
まるで３機の小型UFOが、スカイツリー見学？に楽しげに飛んでいくかのようだ。

【UFO？の動画を見つけましたので貼り付けます。佐藤氏の研究材料としてご参照くだされば幸いです。4:12 1st ufo 4:20 second UFO 2度映っています。
https://www.youtube.com/watch?v=ZuVWTyCI6gA】

宇宙で何が起きているかは知らないが、地上では貪欲なシナ人たちが傍若無人な行動をしていて、世界各国から顰蹙を買っている。
とうとうカナダでは、シナ人追放が始まったらしく、トロント教育委員会は、シナの情報機関の代表である孔子学院との提携解除を圧倒的多数で可決するに至った。しかし気が付くのが遅すぎたようだ。

≪【大紀元日本10月31日】トロント教育委員会（Toronto District School Board, TDSB）は２９日夕方、賛成２０、反対２の圧倒的多数の賛成により、孔子学院（Confucius Institute, CI）との提携協議解除を可決した。

　同委員会は同時に、すでに中国側から受け取った２２．５万カナダドル（約２２００万円）の返却を決め、この５カ月間、トロントの人々を悩ませた問題はやっと解決することとなった。

　同委員会のアイリーン;アトキンソン（Irene Atkinson）委員は「私たちは正しい決断をやっと下した。非常にリラックスした感じ」と心境を明かした。

　パメラ・ゴフ（Pamela Gough）委員によると、「孔子学院が中国政府と関係をもつという情報を知った後、私たちは非常に心配していた。教師雇用で現れた言論の自由の欠如にも不安だった」という≫

ここには、時たまこのブログに嫌がらせをしに来るKJ君が住んでいる。気の毒なことになるのじゃないか？

少子高齢化だからといって、むやみに外国人を入国させるとカナダのようになるという事例だが、観光第一、収入第一策で、シナ人が大量に入国してきたら気がやさしい日本人はおそらく“全滅”するだろう。赤サンゴのように……。

それでもわが議員たちがこの危機に気が付かないとしたら、歳費を受け取る資格はなかろう。軍人を“職業軍人”と呼んだように、今の所詮生業でバッジをつけている議員らは“職業議員”に過ぎないからだ。不法入国者や密漁船をしっかり取り締まってほしいものだ。
地球にやさしく、自然保護をうたい文句にしたＮＰＯ団体は、赤サンゴ密漁という明白な自然破壊行為を見過ごすのだから、彼らがいかにインチキ集団であるかがよくわかる。
クジラやイルカだけが自然保護対象じゃあるまいに。

≪数千万円荒稼ぎ、中国サンゴ密漁船団　罰金軽く抑止効果なし（産経）

≪“堂々と”サンゴ密漁中のシナの漁船団=産経から≫

　中国漁船によるサンゴ密漁問題では、逮捕された中国人船長が釈放時に払う担保金（罰金）の低さが問題視されている。中国人船長の中には、過去に別の海域で逮捕されて担保金を払いながら、密漁を繰り返していた人物もいたからだ。取引価格の高騰を背景にサンゴで暴利をむさぼるケースが後を絶たない中、密漁抑止の観点から担保金の引き上げを求める声が関係者の間で高まっている≫

この記事で思い出したことがある。
２０００年９月、桂林各地を案内してくれていたガイド君が「中国で人を殺すと死刑になって内臓とられて捨てられるが、日本の刑務所では日本語と仕事を教えてくれ、５年もするとたまった給料をくれた上で釈放するというので、日本に行って日本人を殺そう。蛇頭につかまりそうになったら、日本人を殺して刑務所に入ろう」という噂が流れ密航志願者が増えている。事実福建省の友人の中にそれで借金を返し家を建てたものもいて、それを見た若い連中が日本に密航したがっている」といった。
さらに食事中、突然「日本では道端に金庫が捨てられているそうですね。友人らがそれを拾ってきて家を建てた」と言ったから、処分に困った古金庫などが不法投棄されているのを“処分してくれている”のだろうと早合点したのだが、実は“道端に捨てられている金庫”とは「自販機とATM」のことだと帰国してから知った。

自販機は彼らに言わせると「金庫」であり、警備員が常時監視していないATMは道に捨てられている金庫だというわけだ。

その後急激にユンボーやショベルカーでこれらを破壊して現金を盗むシナ人が問題になったので、心優しい？日本人の発想はこんな程度だと赤面したものだ。

其の昔、「サンゴに傷つけたのはだれか」と警告した朝日新聞は、今や赤サンゴを密漁しているシナ人たちに対して警告する気力もないようだが、人員不足の海保の取り締まりじゃたかが知れている。
その上捕まえても人道主義の裁判官は、金正男事件で田中外務大臣が、仙石事件で民主党政権が船長を厄介払いして送り返した前例に習って、略式で事を済ませるからどんどん密漁船は増えて処置なしになるだろう。

戦略的には第２列島線に至る日本の警備状況を偵察しているとみられるが、わが政府要人たちは口先では「しっかりと」とはいうものの、現実の実力の世界には通用しないことがわかっていない。退官後、海保、警察、そして自衛官を増員せよ、と叫び続けてきたが、自分らの資金集めに汲々とする議員諸侯の耳には届かなかった。
力には力で対抗する以外にないことに気が付かない民族は、やがて奴隷になるほかはないことは、大航海時代の歴史が示している。スペインやポルトガルはこうして現地の純朴な民族を征服して金銀財宝を略奪していった…。そしてそのバックには王様がついていたのだが、今やそれらに代わって、中華民族が世界各地の富をかっさらい、植民地化して行っているのだ。そしてそのバックには中南海がついている。日本人はそれに気が付かない、いや、気がついていても見て見ぬふりをしているのだ。
やがてそのツケは、カナダや豪州のように顕在化してくるだろう。米国もその例から逃れられなくなるだろう。

恐ろしいのは強大な軍事力を持つ米国が、やがてその武器を内部に侵入した“彼ら”に合法的に与えることになる結果、銃口が米国民に向けられる時が来るかもしれないということだろう。オバマ大統領はそれに気が付いているのかいないのか、“チェンジ”する気力もないようだ。

ところで“従軍”慰安婦問題なんぞ、この記事を見ればばかばかしく思われないか？

≪大学内のホテルで売春営業　学割も　学長親族が経営＝武漢

【大紀元日本10月31日】湖北省武漢市の大学内にあるホテルが売春営業を行っていたとして、公安当局は調査に入った。北京紙・新京報が２７日に報じた。

　それによると、問題となったのは武昌理工学院内の広信国際ホテル。同ホテルが「足裏マッサージ」と宣伝していたサービスは実際、売春も行っていた。

　通常の足裏マッサージは８８元（約１５７０円）で、「特別サービス」を含むフルコースは４６０元（約８２１０円）。学生証を提示すれば割引される。ホテルの従業員が売春を行う場合もあるが、希望を出せば女性の斡旋も可能だという。

　報道を受け、同学院はホテルの経営に関わっておらず、売春の事実があったとしても「一部の職員の個人的な行為だ」と無関係を強調した。しかし、その後の調査でホテルの法人代表は学長の妻の弟で、学長の娘も監査役を務めていることが明らかになった。学長自身は２０１３年まで代表を務めていた。

　同省の公安当局と教育庁はすでに調査を開始し、ホテルは現在、営業停止となっている。

　事件を通報した大学生は「酷すぎる。親が高額な学費を工面して入学させてくれたのに、こういう教育環境だったとは信じられない」と話した。

　同大には１万５０００人の学生が在籍しており、同省から「思想教育優良大学」の表彰を受けていた≫

ところがついに習政権は、自分の首を絞める行為に出たようだ。
≪【北京＝矢板明夫】２日付の「新京報」など中国各紙は、全国人民代表大会（全人代＝国会）常務委員会が１日に「反間諜法」（反スパイ法）を可決し、即日施行したと伝えた。同法はスパイ行為を初めて法的に定義したとされるが、「法律には曖昧な部分が依然として多く含まれ、司法機関が恣意（しい）的に解釈し、体制を批判する活動家の弾圧に利用されることが心配だ」（人権派弁護士）と指摘する声もある。

　同法を策定した理由について、中国の耿恵昌国家安全相は全人代で「わが国が直面する新しい情勢に対応するため」と説明した。

　共産党関係者は「日本や東南アジアなどの周辺国との対立が増え、外国の情報機関が中国国内での活動を活発化させている」とした上で、「従来の国家安全法などでは対応しきれない部分が出ている」と話し、今回の法整備は日本や東南アジア諸国を念頭に置いていることを示唆した。

　反スパイ法では「外国などのスパイ組織に参加する」「スパイ組織の指示を受け、秘密情報の取得など中国の国家安全を脅かす活動に従事する」「敵に攻撃目標を教える」などの行為をスパイ行為と規定した。しかし、スパイ組織についての定義は曖昧で、条文の中では「敵対組織」とも表現されている…（産経）≫

台湾で大陸を監視しているAndy Chang氏は、「独裁者が法を創れば」と題してこう書いている。

≪11月1日、中国の第12回全国人民代表大会常務委員会（全人代）の第11次会議の閉幕の前に?反スパイ法?と「行政訴訟法修正案」を通し、習近平が署名して発布を宣言した。この二つの法案は全人代の主軸である「依法治国」と関係がある。中でも反スパイ法が最も注目されている。反スパイ法を使えば国家の安全に関わるものは全てこの法案で処理できると言う。

民主国家は国民の平和と安全のために法律を作る。独裁国家は国民を取り締まり、監督するために法律を作る。法治を人民に強要し、従わないものは制圧する。つまり民主国家の法律は国民のために作られるが、独裁国家の法律は独裁を強化するために作るのである。

民主国家では警察が人民を守るが独裁国家では警察が独裁の手足となって人民を監督する。台湾や香港では人民の抗議デモに対し警察が「違法行為」と書いたプラカードを掲げて警告し、催涙ガスや放水車でデモ群集を散らし、逮捕する。（以下略）≫

この反スパイ法の執行が行われた時点で、中南海は危機的状況に陥るだろう。香港=動乱ととらえているシナ政府だが、世界中に情報が流れてしまった今となっては、第２の天安門事件の様にはいかない。かといって放置すれば、やがて国内全土に“動乱”が起きるだろう。
香港の学生たちはAPECに合わせて北京で請願するという。勿論香港と北京は異なるから、一気に弾圧されるだろうが、そこでは各国の首脳を取材に来たメディアが目撃することになる。
習主席は胃が痛いのじゃないか？尤もシナ古来の漢方薬があるから心配ないか。

≪雨傘デモは衰えない=産経から≫

私も最近の情勢には胃が痛い思いがするので、来年からは「軍事評論家」改め、「知的生命体評論家」と肩書を変えて、気長に終活に取り組もうか？と考えているところである。

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青木氏とは以前上海の森ビル建設について、現地で聞いたことと報道があまりにも異なっているのでいろいろ教えてもらったことがある。現地主義の青木氏らしい詳細な解説だったので感心したのだが、今回の北朝鮮をめぐる記述も、実に詳しく、目からうろこの感を強くする。
　すでに中国との関係は、張成沢死刑以前からはっきりしているのだが、中国は原油の対北朝鮮援助を中断し、建設した鴨緑江をまたぐ大橋を開通させない。シナの援助中断の大きな原因は、金一家のあくなき原爆とミサイル開発にある。
更に興味深いのは、インフラを中心とした統治時代の日本資産を整備する事業を勝ち取ろうとしている日本側ゼネコンなどの実名挙げて解説していることだろう。「拉致問題が解決すれば、日本はおそらく一兆円という援助をむしられる。すでに、その近未来の利権を読み込んで、日本企業が密にたかる蟻のように、北朝鮮コネクションを頼り、秘密の工作費を工面し、アンタイドローンをまとめると称するロビィストまがいもまた、日本で暗躍しているのだ。
その元凶は２００２年９月１７日の小泉訪朝時、取り交わされた「日朝平壌宣言」である」とする解説は圧巻である。
　いま大きな問題になっている拉致事件について、大いに考えさせられる内容、ぜひご一読いただきたい。彼らの儲けの“だし”にされないよう祈るばかりだ。