過去の写真を操作して、自分を有利にする「イメージ操作」は、昔からどこの国でも用いられてきた。
わが国は、最近特にシナや韓国から、ことあるごとにその被害を受けてきたのだが、外交力に乏しく効果がなかった。しかし、このまま放っておくべきではないと言う世論に押されてか、最近ようやく国も反論し始めたようだ。
３月２１日の産経抄は、韓国の教科書が使っている「偽写真」を批判していたが、こんな偽造写真は、上海事変でもよく使われて、わが国に「悪いイメージ」を植え付け、国際的に孤立させる道具にされてきた。しかし、これまではわが国はまともに反撃してこなかった。
それは「四方の海皆同胞…」とするわが国の国柄が、この様な嫉妬心が強く平然と嘘をつく”劣等国”と同一視されないために敢えて無視してきたものかと思われる。
しかし、２００近くもある国々に、「四方の海…」の徳目が通じるはずはない。
そのような意味からも、今までの外交的”反論”はあまりにも無力であったと言える。
それとも我が外交官自体がそのレベルに堕ちたくなかったからかもしれない。
処で話は変わるが、現在でもこのような「イメージ操作」は、国内のメディアでは使われていることを資料から提示しておこうと思う。
これは平成５（１９９３）年８月６日の毎日新聞である。「テレビが≪政治家像≫を変えた」とある。
ＴＶを選挙に使って成功したのは、米国大統領選挙で、ケネディとニクソン候補が戦った時、ケネディ側のスタイリストが、TVに印象よく映るためにいろいろと工夫した事が切っ掛けだったとされているが、その後日本でもその手法が用いられるようになった。
そしてメディアは、自分らが思うとおりに政界を動かせる！と勘違いし始めたのである。
これはＴＶの例だが、次は新聞の例である。
これは同じ年の３月１５日付毎日新聞だが、「写真の真実」として、「テーマの選択で嘘がきまる。何が真実に近いか自問する」と言って、新聞自らが掲載する写真の影響を語ったものである。
毎日紙は「なだしお事故」の時にこの手法を使って、自衛隊側に悪印象をつけることに成功した。
ＪＡＬ１２３便事故の時も、医者にふんした記者が、被害者に接触して、自衛隊側を≪悪人≫にすることに成功した。
ある意味＜見事なイメージ操作＞に成功したのである。
だからか、思い上がったレポーターが、マイクさえ持っていれば、天皇陛下さえも「従えさせることが出来る」と勘違いして、傲慢な振る舞いに及ぶのだ。これは同年８月６日付産経新聞が伝えたものだが、メディアには、この様な≪思い上がり行為≫に及ぶ素地がある。
それは皇室報道に関して、敬語を一切無視して、皇族方を呼び捨てにする風潮だろう。
その割には「女優や俳優」に対しては「異常とも思える丁寧語」を用いるから、その会社の教養のレベルが判る。
そんな環境に育ったＴＢＳ（毎日放送）の高村智康リポーターだから、こんな”勇み足”が出来たのだと思う。
昔だったら社長以下、「不敬罪」は免れ無かったろうに。
