超限戦とは、１９９９年に中国空軍大佐の喬良と王湘穂が「これからの戦争を、あらゆる手段で制約無く戦うものとして捉え、その戦争の性質や戦略について論じた」ものである。
この中では25種類にも及ぶ戦闘方法を提案し「通常戦、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦など」を列挙、現代の戦争を「すべての境界と限度を超えた戦争」と定義。目的を達成するためにはあらゆる手段を取ることを推奨しているが、この戦争の概念は、イスラム原理主義組織やオウム真理教によるテロのほか、金融戦、ハッカーによるテロ、メディアを使った情報戦も「非軍事戦争」と位置づけた。著書の中には「マキャベリになりきる」「目的達成のためなら手段を選ばない」とはっきり明記されている。その観点から私は「武漢コロナ」事象を監視しているが、気になる情報として、
１、中国が生物学的超兵器の作成に必要な遺伝子編集を可能にするクリスパー技術を習得していることは広く知られている。最近では、エイズウイルス（HIV）に耐性を持つように人間のゲノムを編集した中国の科学者、賀建奎氏が、懲役3年の実刑判決を受けている。 攻撃用生物兵器を遺伝子操作する場合、それらを格納容器から流出させないための安全な設備が必要となる。中国にあるレベル4の微生物学研究所は、武漢市にある武漢ウイルス研究所ただ1つだ。 技術と設備に加えて、生体材料も必要だ。これは自然界で最も危険なウイルスを手にすることを意味し、致死力を高めるためにそれらの特性を操作することもできる。たとえば、別の動物から集めたウイルスを人から人への感染力を強化すること、または感染者に症状が現れるまでの潜伏期間を伸ばすことなどがこれにあたる。 武漢研究所が地球上で最も致死力の高いコロナウイルスのいくつかを入手したという決定的な証拠がある。昨年、中国出身の邱香果博士とその夫である成克定博士が、王立カナダ騎馬警察によって知的財産窃盗の疑いでカナダのウィニペグ市にある国立微生物研究所（NML）から連行された。この研究所はカナダ唯一のレベル4の微生物学研究所、つまり中国が武漢市で運営しているものと同じ種類の研究所である。邱はエボラウイルスの研究者として知られており、夫はSARSに関する研究を発表している。RCMPの調査によれば、両者がたびたび武漢の研究所へ戻っていたことも明らかになっている。 結論として、中国には生物兵器を作成するために必要な技術、設備、および生体材料がすべてそろっていたということになる。
２、解放軍報によると軍の専門家チームは1月26日に武漢市に入った。陳氏は2003年に発生した重症急性呼吸器症候群（SARS）に関して、「医療分野で貢献を果たした」という。中国紙・中国科学報2月3日付では、陳氏は現在の新型肺炎のまん延について、「最悪の状況を覚悟しなければならない。長期的な防疫態勢が必要であろう」と話した。
３、インターネット検閲を監視する国際団体「シチズンラボ」（本拠地＝カナダ トロント・注：ここには大勢の支那人が住んでいる）は3月3日の報告書で、中国の各SNSは昨年12月から、すでに新型肺炎に関する投稿を検閲していたと指摘した。同ラボは中国大手IT企業テンセント（Tencent）が運営する無料インスタントメッセンジャーアプリ「WeChat」とライブ動画配信サービスを手がける「YY」（歡聚時代）の昨年12月～今年2月までの監視動向を分析した。
報告によると、この期間中、検閲対象となったキーワードは「渡航勧告」「人から人への感染」、そして習近平国家主席と地方幹部に批判的な言葉、新型ウイルスの政策に関する言葉などが含まれている。マルコ・ルビオ米上院議員（共和党）は中国共産党の隠蔽が世界を危険にさらしたと批判した。
４、複数の中国政府機関の内部資料が16日、ネット上に出回った。それによると、中国当局は1月初め、秘密裏に行政機関などに新型コロナウイルスの感染性および予防措置を通達した。昨年12月以降、湖北省武漢市を中心に拡大しつつあるこの感染症について、当局が正式に発表したのは、最初の感染報告から40日以上経った1月20日だった。
５、新型コロナウイルスの発生源と疑われている中国科学院武漢ウイルス研究所に関する内部情報がインターネット上に流出した。
メッセージは武漢ウイルス研究所の王延軼所長が1月2日、「重要な注意事項」と題する電子メールを研究所の職員全員に送った。そのメールのスクリーンショットがネット上に出回ったがそのなかには次の3つの注意点が書かれている。①原因不明の肺炎が社会的なパニックを引き起こしている。②研究所側が取り組んでいる。③国家衛生委員会は、メディアや個人メディア、ソーシャルメディア、提携企業を含む部外者には、今回の肺炎の情報を漏えいしないよう要求する。
６、米安全保障専門家は、中国は脳科学のほかには、生物科学の軍事研究を応用して、「バイオテクノロジーの優位性（制生権）」の獲得を試みている。2010年、中国第三軍医大学教授の郭継衛氏は『制生権：新時代の軍事戦略の再構築』と題された書籍を発表。郭氏は、バイオテクノロジーが次の軍事革命で重要な役割を果たすと予測した。
中国人民解放軍専門技術少将の賀福初氏もその分野の優れた技術者の一人で、2016年に軍事委科学技術委員会副主任に抜擢された。賀氏は、主に生物医学、生物材料とバイオセンサーなど関連研究をリードしているとされる。
カニア氏はまた、バイオテクノロジーの軍事応用の中で、遺伝子（DNA）攻撃について賛否両論があると指摘する。人民解放軍の軍事戦略学2017版には、新たに「特定人種の遺伝子攻撃」「生物的な抑止」という内容が追加されている。
カニア氏は国防科学技術大学軍事専門家の石海明氏の言葉を引用して「高い致命性、低コスト、多様な方法から、遺伝子攻撃は未来の戦争に大きな影響を及ぼす」 と指摘している。
７、昨年9月に湖北省武漢市では新型コロナウイルスの発生を想定して、模擬演習を行っていた。中国のネットユーザーが当時の報道を発見し、波紋を呼んでいる。
昨年10月18日、武漢でミリタリーワールドゲームズが開催された。その準備作業の一環で9月18日、武漢天河国際空港で大会専用通路の試験運用を行った。大会事務局は同日、空港で新型コロナウイルスの感染者が発見されたことを想定し、応急処置の演習を行った。
当時の報道内容は現在発生している新型コロナウイルスを彷彿とさせるものだった。例えば、「航空会社から天河国際空港に『間も無く入国する飛行機に体調不良の乗客がおり、呼吸困難で心拍などが安定していない』との連絡が入った」「空港は即時、応急対応体制を発動し、感染者の搬送を行った」「濃厚接触者と一般接触者を特定し、経過観察を行った」「2時間後に新型コロナウイルスによる感染が確認された」
記事によると、感染病調査、医学検査、臨時検疫ブースの設置、接触者の隔離、患者の移送、衛生処理などの応急措置の全過程を実戦方式で行ったという。
一部のネットユーザーは「ここまでの偶然があるのか」と現在の新型コロナウイルスの発生に当局がなんらかの関与があるのではないかと疑心暗鬼になっている。
昨年12月に発生した新型コロナウイルスの発生源について、中国当局は武漢市内の海鮮市場で販売されたコウモリが原因だとしている。米医学誌ランセットなどが最初の41人の感染者を調査したところ、そのうちの14人は海鮮市場を訪れたことがないと分かった。また、市場ではコウモリは販売されていないという。
その後、新型コロナウイルスの発生源をめぐって、武漢ウイルス研究所のP4実験室によるウイルス漏えい説や人工合成説などの憶測が飛び交っている。
これらはインターネット上に流れている情報の一部だが、なぜ中国が条約で禁止されている危険な生物兵器を…と日本人は考えるだろう。
しかしいま中国は米国と「経済戦争」を実施中であり、“戦局”は非常に不利である。起死回生の一発をかませるには、目に見えない戦法＝超限戦で９・１１を再現することで、それ以外に勝ち目はないからだ。出来ればトランプ大統領を仕留めたいが、バレルと後が怖いから、出来ればシナ人と分からぬ様に米国人に接近させて“自爆テロ”を仕掛けさせたい・・・。
ところで今朝の産経は「中国へ兵器転用可能装置」を不正輸出した社長らが逮捕されたと報じた。
【生物兵器に転用が可能な「スプレードライヤー」で平成３０年１０月に公安部が家宅捜索を行っている】
ということは２年前に輸出していることになるから、この機材はすでに上海から武漢に送られた可能性もある。
他に気になる記事としては、台湾が武漢からチャーター機で退避させた第２陣の中に「事前の搭乗名簿にない人物が３人乗っており、うち一人の感染が確認された」ことである。台湾にクラスターを発生させるための“エージェント”ではなかったのか？と気にかかる。
爆発的に感染者が増えたイタリアでは「中国からの観光客が「感染源」となった可能性は無視できない」と言われているから、彼らもクラスター要員じゃなかったのか？
いずれにせよ単なる「感染症の蔓延」ではなく、生物兵器による対米侵攻＝超限戦に失敗したのではないか？と疑ってかかった方がよかろうと思うが…
我が国は戦争を放棄した“平和国家”だからそんな発想は皆無だろうな～
