武漢ウイルスを世界中に蔓延させて恥じない北京政府は、感染拡大のピークを過ぎたとして、今度はコロナ禍に苦しむ各国へ「支援外交」を始めている。
たまたま見かけた北海道文化放送の記事に要旨次のようなものが出ていた。
【新型コロナウイルスの感染拡大でマスクが不足する中、北海道釧路市の50代の男性の自宅に、中国から身に覚えのないマスク200枚が送られて来た。男性によると、2020年4月8日、上海の住所と中国人名が記された国際郵便が自宅に届いた。
男性は以前、中国での勤務経験があったことから何か関連があるのかと思い開封したところ、50枚入りの中国製マスク4箱（計200枚）が入っていたという。
その後、中国の知人などに確認したが送った人はおらず、不審に思い釧路警察署や釧路市消費生活センターに相談した。
釧路警察署によると勝手に商品を送り、後日代金を請求する「送りつけ商法」の疑いがあるという。
これまでに請求書などは届いていないが、男性は「何が付着しているかもわからず怖くて触れない。マスク不足で世界が困っている中、こういった手口は許せない」と話している。
釧路警察署は「身に覚えのない商品などが届いた場合、まずは送り主や家族などに確認をし、不審なケースは相談してほしい」と注意を呼びかけている】
中国製品のマスクなどを購入したオランダ、オーストラリア、スペインなどは、「中国製の不良品は突き返している」というが、人工呼吸器なども半分は不良品だったとして受け取りを拒否した国もある。
「メイド・イン・チャイナ」と言えば昔は「不良品」の代名詞であり、私もホームセンターで購入した電動工具で苦い思いをしたことがある。3～4か月も持たないから「安物買いの銭失い」だと悟ったのだが、わが大企業主は安い労働力に目がくらんで、現地に「指導員」を派遣して、シナ人を気長に育成して品質向上を図ってきたが、今回外国の“指導員ら”が国外退避した後は、本来のシナ人気質丸出しなのであろう。だから人民のほとんどは日本に来てメイド・イン・ジャパン製品を”爆買い”するのだ。今日の大紀元日本はこう書いた。
【中共ウイルス（新型コロナウイルス、COVID-19）が世界的に流行し、各国が対応に追われる緊急時のなか、中国共産党政権は体制維持のための利益を探っている。一部の報道によれば、軍との繋がりの強い大手通信機器・華為技術（ファーウェイ）の5G機器の契約を引き換えに、マスクを供給するとの交換条件を付けている。
共産党は、マスクや医療資源の輸出制限を外交手段にすることを憚らない。中国共産党機関紙の環球時報は、中国のアナリストの発言を引用して伝えた。「中国はいつでも、米国に対して、マスクや他の医療機器の輸出を禁止することができる。華為技術の機器販売を制限する米国の動きは、COVID-19流行の中で裏目に出るかもしれない】
まるで盗人が、盗んだ品を安く？被害者に売りつけているようなものだが、そんなことは日常茶飯事、高度な？工業製品も信頼性は欠けている。
四川省の西昌衛星発射センターから打ち上げられたロケット長征3Bは、数十秒後に失速し、消滅した（スクリーンショット）大紀元日本
【4月9日に発射された中国のロケット「長征3B」は、打ち上げてから数十秒後、爆発して落下した。中国の宇宙事業の失敗はこの1カ月内で2回目。中国メディアが報じた。
報道によると、9日午後7時46分に四川省の西昌衛星発射センターから長征3Bは発射された。ロケットは、インドネシアの広帯域および放送通信のための次世代衛星「パラパN1」（別名ヌサンタラ・ドュア2、Nusantara Dua2）を乗せていたが、この打ち上げ失敗により、消失したという】と同じ大紀元は伝えている。
さて、対立する米国の空母乗員に感染させ戦力をダウンさせ、南シナ海から第1列島線までを支配したと豪語している人民解放海軍の空母部隊は、動いているのかなあ～？
武漢ウイルス蔓延の総責任者である、北京政府要人の「習近平ら6人」には それぞれ6人づつの専門医が付いていて、危険な中南海地区から、西山地区に近い人民解放軍第3指揮センター に転居し、北京301病院（人民解放軍総合病院）の会議室で会議を行っているらしいが、避難したということは、今回ばかりは「強がっていられない」ということか。
やがて終焉した時点で、今度は世界中から賠償請求や訴訟、あるいは経済封鎖で苦しめられることになるだろう。
「一つの山に2匹のトラは住めない！」という格言で、暗に米国トラを排除にかかっていた中共パンダだが、どうやら本物の虎が生き延びることになりそうだ。世界は共産主義者という魔物を生かしてはおくまいだろうから…
