昨日のブログに、マスコミの変化は期待できないという「悲観的」なコメントがあったが、徐々に変化するだろうと私は考えている。「徐々に」では物足りないだろうが、現状では変化が出ることだけでも「好ましい」ことだろう。各メディアは自由社会の株式会社だから、その“根幹”が揺らぐようなことがあれば、倒産するか変わらざるを得まい、と私は楽観している。
情報活動については、我が国はあまりにも「解放的」過ぎて、ロシアのプーチン大統領のような手腕を発揮できるような環境下にあるわけではない。やはり政府の中に強固な組織が確保されてしかるべきだろう。日露戦争で、明石元二郎大佐（当時）が、ロシア革命勢力を援助し、ロシア国内に混乱を起こさせて、我が国を勝利に導いた例を殆どの日本人が忘れている。当時の彼が持っていた「謀略活動資金」は巨額であったが、わが重臣達はそれを「戦費である」として認可した。今時の、事務所経費問題でおろおろするような小物政治家達や、鬼の首を取ったかのようにはしゃぐマスコミには想像も出来まい。
ヤマハ発動機問題では、オーム事件を思い出して欲しい。彼らはロシアからヘリコプターを輸入して、皇居を中心にサリンをばら撒き、この国の転覆を謀っていた。ヘリコプターの輸入に関して素人だった彼らは、完成機のままで国内に持ち込もうとして、沿海州から新潟周辺に至る飛行経路と、航空自衛隊のレーダーサイトに補足された場合の対応などに付いて、相当詳しく分析していたという。結果的には分解して船便で運び込んでいたが、その線上で考えれば、無人機の農薬散布ヘリコプターの取り扱いについて、神経を使うべきであったにも関わらず、ヤマハの幹部が全く無警戒であった点が問題であろう。これまた危機管理能力と祖国愛の欠如である。最も、会社幹部が中国側からの何らかの（例えばハニートラップ）に引っかかっていた可能性もあろうから、その方面からの追求もすべきである。ところで、このヘリを輸入する予定の相手は「地図作成会社」だったらしいが、日本国内の大手測量会社が中国で地図を作成していることはあまり知られていない。
勿論、中国国内各地の測量をして作成した地図を「防衛省」に収めるというなら話は別だがそれは絶対にあり得ない。インターネット会社のグーグルが、中国の重要地点の衛星写真を「意図的にボカシている」ことがそれを証明している。
その昔、私がモスクワに４日間滞在した時に、市内観光地図を買おうとしたが、全く手に入らなかったことを思い出す。地図は軍事の最も初歩的な資料である。こんな点も日本人が軍事音痴と言われる所以だが、今時の日本人に言わせれば、道路地図やカーナビが自由に手に入るのにどうして？と馬鹿にされるだけだろう。付け加えておくが、樺太（サハリン）に行ったとき、打って変わってサハリンの詳細な地図を空港の売店で売っていたのでその様変わりに驚いたことがある。 ガイドに聞いたら「サハリンのロシア人たちは金を得るためなら何でもする。麻薬は勿論、強盗も殺人も平気、兵隊達は武器を持ち出して売っている。昔は制限されていた地図を売店で売るなんてかわいらしいものですよ！」といわれたことを思い出す。
ところで、最近のテレビ、新聞を見ていて感じたことがある。老婆心ながら、それは今後のマスコミの「生き残る道」についてである。新聞は私のような「切り抜き」収集家のために、資料になりやすい編集をすれば生き残れるだろうと思う。今のインターネット世代が高齢化してくると、おそらく宅配制度は壊滅するだろうから。
テレビは「白光仮面」や「スーパーマン」のように、「社会正義」を実行する手段として再生すればよい。つまり、今各局がワイドショーでやっているように、公金の無駄遣い、警察でも二の足を踏むような暴力行為や、社会的不公正問題を追及するのである。卑近な例では、夕張市の無計画な施設建設、大阪の放漫な裏金疑惑、茨城県鉾田市の議員達の乱交や、日本人を殺害して国外に逃げた犯人追求などである。国外逃亡犯問題については、日テレのあくなき取材で犯人引渡しが可能になったのは欣快であった。彼らが得意とする「しつこいまでの取材方式」を、悪を成敗するための手段として活用し、国民に知らされていない分野を知らせる努力をすれば、間違いなく国民からの応援が得られるだろう。小学生の「学芸会」以下のドラマや、じゃれあうばかりのお手盛りショー、意味不明なタレント達のお遊び番組を減らして、社会改革に取り組む姿勢を示さなければ、次世代の事業に取り残されるだろうと思う。
