チャンネル桜の収録を終えて帰宅したら、テレ朝で反自衛隊解説をしていたので驚いた。
まず、チャンネル桜の「闘論!倒論!討論!2014=東京をどうする!?大討論」についてだが、水島氏司会の下、有本香(ジャーナリスト)、伊藤達美(政治ジャーナリスト)、犬伏秀一(前大田区議会議員)、大石久和(一般財団法人国土技術研究センター国土政策研究所長)、加瀬英明(外交評論家)、片桐勇治(政治アナリスト)それに私で、東京都が抱える諸問題について、忌憚のない意見交換を行った。
私は東京都の特性は皇居と靖国神社守護、勿論政経の中心地としての機能維持を掲げ、それには予想されている大震災初め、東京五輪を控えて、各種テロなどの危機管理について意見を述べたが、教育問題、待機児童解消、人口問題など、参加者から広範な意見を聞くことができて大変参考になった。
放送は1月17日(土)スカパー!217チャンネルで20時〜23時である。ご覧いただきたい。
犬伏氏が元空自隊員だったこともあって、時々脱線したところはお許しを!
さて、帰宅して夜の「報道ステーション」を見て驚いた。産経には、
≪15日午前8時ごろ、広島県大竹市の阿多田島沖の海上で、海上自衛隊の輸送艦「おおすみ」と釣り船が衝突した。防衛省や海上保安庁によると、釣り船は転覆した。乗組員4人は全員救助されたが、うち2人は心肺停止状態。残る2人は意識があるという。
第6管区海上保安本部(広島)などが事故の原因や状況を詳しく調べている。
小野寺五典防衛相は15日午前、記者会見し「このような事故発生は責任者として誠に遺憾。海上保安庁の捜査に全面協力したい」と述べた。
岩国海上保安署によると、転覆した船は一般の釣り客を乗せる遊漁船とみられ、心肺停止の2人のうち1人は船長≫
と報じられたが、テレ朝では「潜水艦なだしお事故」「イージス艦愛宕事故」と同列に解説していたから驚いた。何とかして海自のミスにしたいらしい。
しかし番組内で、助かった釣り客自身が左後方から「おおすみ」に接近したことを証言しているし、護衛艦は危険を知らせる警笛を5回鳴らしたとも語っている
釣り船が接触したのは護衛艦の左舷中央部のようだから、明らかに釣り船がおかしい。しかも船長以下4人とも救命具をつけていなかったらしいから、違反したのは明らかに釣り船であろう。
しかし解説した朝日新聞編集委員は、「おおすみ」乗員の見張りを問題化しようと一生懸命で、「あたご」はもとより「なだしお」事故でも「遊漁船」の船長の方にも過失があったことを全く調べていないようだ。
≪現場にとどまる「おおすみ」=産経から≫
「あたご」同様、体当たりされた「おおすみ」は、伊豆大島災害派遣以降、フィリピンの台風被害救援に活動して帰国、船体の一部改修のため造船所に向かうところだったらしいが、コメンテーターは、この改修はオスプレイを搭載できるようにするのが目的と強調していた。
今回の事故と何の関係があるというのか!明らかに意図的に安倍政権と防衛力整備を批判するのが狙いだろう。やはりこの会社は支那の毒が回っていることは疑いない。
いずれ事故調査で判明するだろうから海保に任せることにするが、テレ朝のコメンテーターは、イージス艦「あたご」の事故では、愛宕の乗員が無罪になったことは報じなかった。
まさか「忘れた」とは言わせない。意図的に「外した」のだろう。今後は東京都知事選でも、自衛隊出身の田母神氏を意図的に攻撃すると見た。
昭和46年の雫石事故の裁判では、空自は朝日新聞の執拗な誤報に涙をのんだが、その経緯は昨年上梓した「自衛隊の犯罪=雫石事件の真相!」に詳しく書いたから、当時中学生くらいであったろうコメンテーターと司会者はよく読んでほしいと思う。文句があったらいつでも状況証拠を挙げて解説して差し上げる。
この番組はいつまで無責任な虚報、というよりも意図的な「自衛隊犯人説」を垂れ流す気か!といささか怒りがわいたから一言書いておく事にした。
うがった見方をすれば、この事故は、まるで「おおすみ」に損傷を与えて戦力外にするための「襲撃訓練」ではないか?と思えるほど不思議な事故である。
船長はじめ乗船していた人物の“背景”調査を欠かすべきではなかろう。
≪お二人さんには責任ある報道番組にしてほしいと思うが…無理だろうな〜=インターネットから≫
さて、中国ウォッチャーから情報が届いた。
シナでは、習近平主席が軍にお触れを出し、「軍幹部は外車に乗ってはならない」と厳命したという。日本車を買うなということらしいが、以前書いたように軍用車のほとんどは「日産製」である。反日騒動ではトヨタ車を狙い撃ちにして焼いたが、今度は日産ということか。
人民解放軍は近代兵器を装備していると豪語しているが、これも前回書いたように心臓部には日本製の備品が付いていて、ロケットなどはこの部品がないと作動しないことは分かっていそうなものだが…
≪国産≫に変えたら作動しなくなって軍事力は「張子の虎」になってしまうのにほんとにいいのだろうか?
マ、それはシナの勝手だから構うことはないが、インターネット上には「自分は外車に乗っているくせに」とか「日本製がなくて軍はどうする気か?」などと書き込みがあるらしい。
ところが在外の中国人が恐怖に陥っているのは、車のことではなく、クローン豚の方だという。
≪【大紀元日本1月15日】英BBC放送はこのほど、広東省深せん市にあるクローン豚の生産基地を取材し、中国はすでにクローン動物の生産を産業化していると報じた。
14日付のこの報道によると、同市にある華大遺伝子科技(BGI Tech)が管理するクローン豚の飼育場は世界最大のクローン豚センターになっている。毎年、500匹のクローン豚がここで作製され、多くのクローン豚は、クローン豚から作出されている。
華大遺伝子科技は世界最大のゲノム(遺伝情報)センター、華大遺伝子(BGI)の子会社。ゲノム研究は「人類の食料から医療までの問題に広範的な意義をもつため、より低コストで効率のよい研究方法を見出したい」と責任者は意気込んだ。
ゲノム解析装置(次世代シーケンサー)について、ヨーロッパ最大の解析センター・イギリスのサンガー研究所は30台保有しているのに対し、BGI社は156台保有と圧倒的な規模。同社はまた、同装置を製造する米ライフテクノロジーズ社とも業務提携の関係を結んでいる。
イギリスではヒトゲノム1万人解読計画が掲げられているが、BGI社はミリオンゲノム(ヒト100万人、動植物100万種、100万環境微生物メタゲノム) 構想を発表し、世間を驚かせた。
同社は2011年に日本にも進出し、昨年末、妊婦の血液から染色体異常を調べる新型出生前診断を日本国内で始めたことが話題になった。認定施設以外での同社の診断は日本医学会指針違反の疑いがあるとされている≫
1981〜82年に、中国の研究者がトウ小平のクローンを作ったらしいが、1989年の天安門虐殺事件を知って、この研究者は設備を破壊して米国に亡命したという。
しかし上記のようにこの技術は牛や豚に活用されていたのである。
ウォッチャー曰く「大分前からこのことが噂されていたので、外国に逃げた裕福な中国人は絶対に帰国しないのだ。クローン豚は、肉まんやギョーザなど、中国のあらゆる食材に使用されるものだから、危険だと感ているらしい。だから最近の中国人にはキチガイが増えたのよ」そこで私が「そうは思えない、昔からだよ」と言ったところ「先生、笑い事じゃないよ。中国から輸入している肉まんや餃子など食材はクローン豚の肉が使われているとみて間違いない。だから日本人にもキチガイが増えたのよ」と返された!
計算するとすでにシナ人は10年以上も「クローン豚食品」を食べていた可能性があるから、異常者発生は否定しないが、確かに以前、強硬派の劉亜州将軍が「ウイルス兵器、つまりBW(生物毒素兵器)の使用」に関する論文を発表したはずだ。
とするとそれはこの「クローン」のことではなかったのか?それをどんどん日本に輸出する作戦のことだったのではないか?と疑いたくなる。
真相のほどは不明だが、日本の関係機関もすでに承知のことだろうから、政府は「鳥ウイルス、鳥インフル」はもとより、クローン豚製品の上陸に対する検査態勢を強化してほしいと思う。
輸入業者にもそういいたいが、損益が絡むとなかなか実行しないだろうから危険度は増す。
我々弱者は「自分の健康は自分で守る」必要がある。
水も空気も食材も汚染されたこの国のこと、何でもアリと用心しておくに越したことはない。
ついでに昨日書いた情報の裏付けを、ご参考までに転載する。戦車は100台以上ではなく、数千台だった…
≪中国東北の主力部隊 10万人規模の軍事演習
【大紀元日本1月15日】朝鮮半島有事の際に投入される中国軍の主力部隊・瀋陽軍区は10日から、長白山(白頭山)と黒竜江の中間地帯で10万人の兵士と数千台の戦車を動員した大規模な冬季演習をはじめた。厳冬期の機動力と指揮・統制能力を高めることが目的だという。
同軍区は人民解放軍の七大軍区のひとつであり、東北三省(遼寧省、吉林省、黒龍江省)に駐留している。総兵力は43万人、ロシア及び北朝鮮との国境地帯の警備を担っている。
昨年末、北朝鮮の張成沢・国防副委員長が処刑された前後から、中国は朝鮮半島の周辺で陸軍や海軍の演習を相次ぎ実施した。
国営中央テレビは11日、今回の演習の映像を一部放送し、「長距離機動力及び実戦能力を向上させるため」と報じた。
北京の軍事情報筋はフランスのRFIラジオの取材で「兵力10万人を一度に動員するのは異例」と述べ、 張氏の処刑後に深まった朝鮮半島の不安定な情勢に関連するとみている。
中国軍はまた、北朝鮮と隣接する渤海湾と黄海北部で10日から17日まで「軍事任務を遂行する」と発表し、同海域での一般船舶の立ち入りを禁止した≫
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