スターチャイルド！

昨日のブログに、読者のくまモン様が『スターチャイルドは欧米の子供達なのでは？』という意見を寄せているが、偶々朝のモーニングショーを見ていたら、「８歳のアーティスト、ＳＡＹＡちゃん」と言いう小学３年生の少女が紹介されていた。

６歳のころから絵に目覚めていたそうだが、母親の自由な指導で、どんどん才能が開花し、下絵も描かず、自由奔放な色遣いで、次々に仕上げていくので感心した。

スターチャイルドとは「地球人の子供達」を意味しており、「欧米」だとか、国別や人種別に分かれているのではないことがこれで証明されただろう！いわば我々「人類」の跡継ぎという存在であり宝物なのだ。

それにしても「己の損得勘定」だけで世界を思い通りに動かそうとする、穢れた「年寄ども」は、次々に「淘汰」されていく運命にある様に見える。気が付いていないのは「本人と仲間」だけじゃないか？　

淘汰には時間がかかるが、人類社会という物差しで測れば、例えば日本の「戦後77年」などという物差しは、非常に短いものだから、入れ替わるまでには相当年月がかかるだろう。少なくとも「７７年」の倍以上はかかると思われる。

そしてやがて“今の”大人たちと入れ替わるのだが、そのころは「腹黒い大人たち」のほとんどは交代させられていることだろう。もちろん消え残っているこの老兵もそうである。

この産経抄に書かれている「元理事」に至っては、本人を「五輪招致の功労者」だと自賛しているのだから始末が悪い。業界では“傲慢で有名な”会社にいたようで、だからそこには自称「功労者」がごまんといるのだろうが、それにしてもこんな男が指揮官だったら、軍隊は壊滅すること間違いない。尤もその前に、部下たちによる「残虐行為」が平然と行われているだろうが・・・かってのソ連軍、今回のロシア軍、山賊集団のように。

珍しくテレビのコメンテーターが、８歳の天才少女が育つ理由として「知的好奇心」が旺盛な時にそれを阻止しないことだ、と解説していたが同感である。

小うるさいママが子供の行動を制限して「それはダメ！」とか、「あれはダメ！」と[大人の基準」で制限しているのを見るが、怪我しない範囲でのびのびと自由に活動させることは大切だろう。

今の日本の教育界には、モンスターが住んでいるらしく、教師も“ほどほどにしか”指導しないから、子供はどうしていいかわからず、逆に伸びない。のびのびと伸び盛りにある子供たちの成育を大人たちが「自分たちの都合で」抑圧し、制限しているのである。

つまり、教育においては、「あんな先生になりたい！」と思わせることが大切なのだが、戦後の教育界では「あやかりたい！」とする気持ちを生じさせていないきらいがある。

子供たちは「理解すると自ら伸びていく」。芽を摘んでいるのは「大人じゃないか？」と反省、自制すべきであろう。

それにしても、聞いてあきれる「東京五輪の裏事情」と、「宗教法人」という「税制不適用」の特権を利用した「新興宗教と政治家らの癒着」問題は、根が深いことが徐々に判明してきた。

今まで隠れて？いた宗教政党の本家？である与党党首も、慌てて？煙幕を張ったようだが、この宗教のいかがわしさは、本来の「日蓮宗」分裂問題が公になって以降、依然として継続されているから、やがて“反旗”が翻ることだろう。要は今表に出て騒がれている”金集めが目的”の「新興宗教」は、「宗教の衣を着た」“詐欺師集団”なのだから「オレオレ詐欺」より悪質であり一日も早く、成敗してほしいものだ。「宗教法人」という看板を取り上げるだけでいいはずだ。

寄せられたコメントにつられて、つい“講釈”が長くなった。

「呪われたオリンピック」だったのか？

子供たちの夏休みも終わろうとしている時、東京都渋谷区の路上で歩いていた母娘が、死刑になりたいという中学3年の少女（15）に包丁で刺された事件で、少女は「人通りがない場所を探した」と供述しており、警視庁は襲撃のタイミングをうかがったとみて調べているというが、「スターチャイルド」に期待していた私は心底驚いた。

少女が属する埼玉県の教育委員が記者会見していたが、真相はつかめまい。

端的に教育の乱れ、だと片づけることもできるが、子供たち一人一人の心情まで把握することは困難だろうから真相解明は難しかろう。

ただ、メディアが伝える暗い情報ばかりを子供心で解釈していたのじゃないか？と感じられないこともない。あまりにも「不愉快な記事、情報」が多すぎ、社会的に成熟していない判断力が未熟な子供らに与えている心理的影響は無視できないところがありすぎるように感じる。成人だったら「体験も経験も」あるだろうから、伝えられる事件事故の概要は理解できるだろうが、未成年にはそれができないだろうから、一方的な情報となって、解説されないまま心に残ってしまうだろうから…

昔は、未成年者には「見せない」情報が、大人の間では徹底されていたが、情報開示か何か知らないが、年齢に無関係に公開されている。「エロ・グロ・ナンセンス」がそのまままかり通っているのである。この少女がどうであったかわからないが、どこかにその欠落部分があったのだろう、と思う。

学校では「命の大切さ」という文字は口を酸っぱくして教えているだろうが、この少女が通う学校では「口先だけの大切さ」だけ教えていたのじゃないか？「なぜ命が大切なのか」「なぜ殺してはいけないのか」など、おそらく教師もわかってはいないだろうから…そういう意味では「教えざるの罪」の犠牲者なのだろう。尤もわけもわからず被害にあった「犠牲者親子」の方がなんともお気の毒だが・・・

ところであるブログの読者がコメントに「倫理も人道も人権も無視し、あくまでも「目的のためには手段を選ばない」ヤクザでも敵わない支那、露、朝鮮、そして米国の行動は、「結果として、誰が利を得たか」という視点から観察する必要がある」と書いていた。

世界のニュースを見ていると、その通りに思えてくる。

ウクライナに攻め込んで、半年以上もウクライナ国民を殺戮し続けているロシアは、まさに「ヤクザでも敵わない」存在だと言えるだろう。

ところがもっと陰湿な「やり方」を自由と民主主義の「大国」が取り始め、やっていること事態は同じ？民主主義を信奉する国として、看過できない様相を示してきた。

在米のジャーナリストのA・チャン氏の論説によれば、

【FBIが30人の武装人員を動員してトランプの別荘を家宅捜査した事件は、トランプ(前大統領)が集めて別荘に保存していた「FBIがロシアゲートに関わっていた証拠」を押収して自分達の罪を隠滅するためだった」】という。そして【これはトランプが大統領になる前から司法部、FBIなどDeep Stateの手先がトランプを政界から抹殺するためさまざまな違法捜査やデッチ上げを行っていた証拠である】として【ウォーターゲートより何倍も酷い事件で、トランプの反撃が進めば司法部とFBIだけでなくバイデン、オバマなどDeep Stateの犯罪が雪だるまのように広がっていくだろう】と書いている。

他方わが国では、東京五輪をめぐる「収賄事件」が花盛り？で、いずれ「隠ぺいできないことろ」までくるだろう。

2021年夏、私は【東京五輪はなぜ「呪われたオリンピック」になったのか】という池田 信夫氏という経済学者の解説文が気になり保存していたのだが、今これを読んでみると、「ああ、そうだったなあ」と思いつくことばかりである。記事は2021年7月23日に書かれている。

【東京オリンピック・パラリンピックの開会式を前に、不祥事が噴出している。開会式の音楽を担当していた小山田圭吾氏が、障害者を虐待した発言で辞任したと思ったら、開会式・閉会式のショーディレクターだった小林賢太郎氏が「ユダヤ人虐殺」をギャグにした発言で解任された。

　今回のオリンピックは、昨年（2020年）安倍首相が1年延長したときからトラブルが相次ぎ、世界のメディアから「呪われたオリンピック」といわれているが、その背景には組織委員会の抱えている矛盾がある】というのである。

今の日本の政治、企業、文化、体育などに絡んだ「国民が知らないうち」に「仲間内だけで思いつくまま国際的催しを進めている」という実態が分かるから、少し長くなるが文を引用しておこう。つまり「なあなあ、シャンシャン」の実態である。

【①開会式の直前に出てきた「ユダヤ人惨殺」のコント

このユダヤ人発言は「実話BUNKAタブー」というマイナーな雑誌の7月21日深夜のツイートから始まった。（五輪開会式ディレクターのラーメンズ・小林賢太郎さんが、「ユダヤ人大量虐殺ごっこをやろう」とホロコーストをネタにしてる動画）

　この動画は1998年に「あのユダヤ人大量虐殺ごっこやろうっていったときのな」というたった10秒のコントで、そのままだったら外交問題になったとは思われない。

　しかしそれを受けて防衛省の中山泰秀副大臣（防衛副大臣兼内閣府副大臣＝菅義偉内閣＝成城大学法学部法律学科卒業。電通社員を経て、2003年第43回衆議院議員総選挙で初当選。2009年に落選後はパソナグループ代表補佐に就任）が、反ユダヤ主義を監視するサイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）に連絡したことから騒ぎが大きくなった。

　これを受けてSWCは7月22日朝、「東京オリンピックの開会式のディレクターによる反ユダヤ主義の発言を非難する」という公式声明を発表した。

　オリンピック組織委員会は同日午前、小林氏を解任し、彼も「私が書いたコントのセリフに極めて不謹慎な表現が含まれていました」と事実を認めた。

②電通に丸投げされた新演出プラン

　東京オリンピックのトラブルの最大の原因は、いうまでもなく新型コロナウイルスである。これによって開催が1年延期されたばかりでなく、大会の規模が大幅に縮小された。このとき安倍首相が、1年延期したことが判断の誤りだった。

　ワクチンの普及する2022年に延期すれば、今回のような大混乱は防げただろう。2021年になっても2年延期のオプションはあったが、IOC（国際オリンピック委員会）の反対を押し切れなかった。

　これによって2021年のオリンピックは、通常の大会ではなく「非常事態」でやる宿命を負ったが、関係者にはその意識が希薄で、それまでの通常態勢の延長上で運営が行われていた。開会式と閉会式の演出企画チームの解散を決めたのは、昨年(2020)12月である。

　それまで開会式の統括は能楽師の野村萬斎氏だったが、このとき統括が電通出身のCMディレクター佐々木宏氏に交代して演出が縮小され、それまでの演出案が白紙撤回された。

　この一つの原因は、当初の演出案が高コストで、それを縮小するには電通が介入するしかなかったためといわれるが、その変更プロセスは不透明だった。特に多くのスタッフが契約解除されたため、不満が噴出し、内部告発が続発するようになった。

　変調が表面化したのは、今年2月に組織委員会の森喜朗前会長の「女性がたくさんいる会議は長くなる」という発言である。これ自体は失言ともいえないような冗談だが、関係者が海外メディアにリークして騒ぎが広がり、森氏は辞任に追い込まれた。

今年3月には「オリンピッグ」騒動で、佐々木氏が辞任に追い込まれた。これも彼が昨年3月に演出の打ち合わせで、LINEで「渡辺直美への変身をどう可愛く見せるか」というアイディアの一つとして「空から降り立つオリンピッグ」という案を出しただけだが、それが今年3月になって週刊文春に掲載され、佐々木氏は辞任した。

　このLINEの情報を提供したのは、当初の演出案を書いた演出家のMIKIKO氏だといわれ、彼女はスタッフ交代について「組織委員会から何も連絡がなかった」と批判した。

　今回問題となった小山田氏も小林氏も、佐々木氏が連れてきたスタッフである（当初案では音楽は椎名林檎氏）。急な変更のため、電通のつながりで声をかけたものと思われるが、佐々木氏が辞任したあと統括の後任は置かず、準備は文字通り「無責任体制」で進められた。

　実質的に統括になった日置貴之氏は、開会式のスローガンを英語で「Moving Forward」として日本語に訳さず、「復興五輪」という言葉も入れず、組織委員会の橋本聖子会長は記者会見で「驚いた」とコメントした。

③スポーツ選手とクリエイターの文化の違い

　今回の東京オリンピックが1964年と違うのは、開会式などのスタッフに音楽やダンスなどのクリエイターが多いことだ。この世界にはスポーツ選手のようにルールを守る文化はなく、小林氏のような危ないコントも劇場では珍しくない。

　ところが組織委員会は体育会系で、こういう文化がわからない。その微妙な判断を電通にまかせたため、その矛盾が開会式まぎわに噴出した。演出スタッフが発表された今年7月14日から1週間で、多くの不祥事が出てきた。

　この情報源の一つは、契約を切られた元の演出案のスタッフだろう。小山田氏の話は業界では知られていてネット上にも出ていたが、小林氏の動画はよほど事情に詳しくないと知っている人はいない。

　政府の危機管理も、お粗末だった。小山田氏の辞任までには5日かかって世界から批判を浴びたが、小林氏の動画については、その直後（深夜2時ごろ）に防衛省の副大臣がそれを直接SWCに通報した。

　SWCは日本語の動画を理解できなかったはずだが、日本政府の副大臣から通報されて「問題ない」とはいえない。非難声明には「小林が『ホロコーストで遊ぼう』と発言した」とか「障害者をジョークにした」という事実誤認が含まれていたが、組織委員会はそれを追認する形で小林氏を解任した。

　このようなちぐはぐな対応の原因は、オリンピックを延期したとき、路線転換が遅れたことにある。緊急事態宣言のもとで行われる大会は政府の危機管理と一体なので、本来は1年延期した段階で、あらゆる事態に政府として対応できるように組織委員会を改組すべきだった。それを逆に電通に丸投げしたため、責任不在になったのだ。橋本会長には当事者能力がないので、大会が始まると、さらに不祥事が出てくるだろう。】

この文を読まれた読者はどう感じられたろうか？もちろん大きな大会で「国の威信もかかっている」のだから、専門家集団が連携し、総力を挙げて取り組むこと、は当然であるが、どこか不自然は「情報リーク」などという、米国の民主党政府がとっているような‟手法”をもてあそぶ人間がいる。

有名な話では、「靖国神社」に参拝した大臣を「シナや朝鮮に密告」して、それを記事にする新聞社、ありもしなかった「南京虐殺」を持ち出しては自国が不利になるよう働きかける〝反日”新聞社などである。

昔の日本人ならばこれを「卑怯者」「利敵行為者」として成敗したものだが・・・

このような国家的「大会」の裏話を聞かされると、大人だってうんざりするし、気分が滅入る。中学3年生の少女だったら、どう受け取るだろうか？と気になった次第。

何はともあれ、「五輪理事と洋服会社の裏取引」と、半島生まれの奇妙な「新興宗教と政治家との癒着問題」は、台湾有事よりも先に解決されることが望まれる喫緊の課題だろう。

あるブログ読者による【あくまでも「目的のためには手段を選ばない」ヤクザでも敵わない支那、露、朝鮮、そして米国】のように「結果として、誰が利を得たか」という観点だけの行動を日本だけにはとってほしくないのである。

今や「時給なんぼ」の観点からだけで動く若者？(大人もだが)が増えすぎた感じがして情けない。

韓国のレーダー照射指示=舐められることから戦争は起きるという実例！！

「ミリタリー・バランス」は 英国のシンクタンク、国際戦略研究所（IISS、ロンドン）が毎年世界の軍事情勢をまとめている報告書である。現役時代は常に机上に置いて何かと参考にしていた。退役してからはほとんど見ることもない。

対峙している国家、地域ごとの軍事力比較を詳細に示しているが、その比較(バランス)が崩れると、その地域は不安定になり紛争が起きやすいことを示しているのだが、戦後77年間“軍事小国”である日本が紛争に巻き込まれなかったのは、日米同盟という強力な“後ろ盾”があったからであり、「平和憲法」や「平和を愛する野党連合」などの存在によるものでは決してない。要は弱肉強食の世界であって、弱いとみれば、手段を択ばず襲い掛かるのが国際関係というものなのだ。

拙著：1998年12月8日出版：かや書房

2018年12月に、韓国艦艇が、日本海で海自の哨戒機にレーダー照射をしたことがあったが、私は乗組員の跳ね上がりものがスイッチを操作したのだろう、と軽い気持ちでとらえていたのだが、何と！軍が指示していたのだというから驚いた。

韓国・保守系議員の申氏によると、【指針は2019年2月につくられた。「日（本）哨戒機対応指針」として、公海上で接近してきた自衛隊機に対し、通信などによる2回の警告に応じずに近距離飛行を保った場合は、標的との距離や高度などを測る「追跡レーダー」（火器管制レーダー）を照射して対抗するよう規定した】というのである。

問題なのは【自衛隊機だけが対象で、ロシア機や中国機に対象を限定した指針はない】という部分だ。

実際に照射するかどうかの判断は現場指揮官に委ねる内容になっており、申氏は「非常に危険だ。日本だけに強硬な措置を講じるのも不適切」とする。韓国国防省は申氏に対し、自衛隊に限定した指針の「破棄を検討している」とも説明したという。

三沢勤務時代、在韓米軍の高官が、韓国軍は信用できない、と漏らしたことがあったが、こんな国と同盟など結んだら、どれほど“迷惑か！”と当時は笑い話で済んでいたが、今回の記事を読んで、弱小国軍にまでなめられたか！と日本政府のふがいなさにあきれてしまう。

次の記事も「日本が手出しをしない」ことを逆手にとって、韓国はやりたい放題であることを伝えているが、気弱なわが「外務省が抗議」すればするほど、彼らは居丈高になるだけだ。

要は、相手になめられているのである。国際関係では「相手になめられるところ」から「戦争は起きる」ことを忘れてなならない。

相手が弱いと見たら必ず襲い掛かるのが世界の通例で、ウクライナに攻め込んたプーチンも、バイデンとの会談でそう判断したからこそ、攻め込んだのだ。

しかしウクライナは違った。プーチンはウクライナ軍(国民)を過小評価していたのであり、バイデンはうまく誘って「ウクライナに代理戦争」？を仕掛けたのかもしれない。ロシアの勢力を削ぐために…

逆に泥沼に落ち込んだロシアは、抜き差しならないところまで追いつめられていると言えそうだ。

一面トップに次のような記事がある。ウクライナのゼレンスキー大統領の下で、クリミア問題を統括するタミラ・タシュワ代表は「北方領土占領、日本は(ウクライナと)共闘を！」と力強く呼びかけた。しかし“紳士”が集まるわが外務省は無視するだろうな！

昔「呼び返そう！北方領土」などと、看板に書かれていたものだが・・・。あれで仕事しているつもりだったのだろう。

いや、今や政府自体が「統一教会問題で頭が回るまい」

そうだった。統一教会も「韓国産」だ！

左下の記事は尖閣海域に侵入し、わが漁船を執拗に追尾している「中国海警局の船」に関する記事だ。

こう見てくると、我が国は、今や周辺諸国の武装勢力から、極端ないじめ？にあっている姿が見えてくる。どこが「四方のうみ、皆同胞…」なものか。

世界の軍事情勢は、相手が弱いとみれば必ず襲い掛かってくるのが常だか、その端緒は「舐められること」に始まる。

子供らの「いじめ」もその子が弱いからいじめられるのだ。つまり「舐められると戦争が起きるという実例」を示しているのであり、子供の間は「喧嘩」で済むが、大人はそうはいかない。「奪い合い、殺し合い、相手が息絶えるまで」戦いは終わらない。

どうやらウクライナも“女性”の方が意志堅固で力強く感じるのだが、TVなどですぐに「怖い」を連発する“優しい男ども”ばかり見せつけられているせいかもしれない。

捧げし人のただに惜しまる

お盆も過ぎたが、靖国神社に祭られている諸英霊は、今年は心穏やかならぬ年であったろう。戦没者追悼式に参列するご遺族数が、年ごとに減少するのはやむを得ないとしても、国のかじ取りを担っている方々の参列も減少している。

テロ？に倒れた故安倍総理は、在任期間中には終戦記念日の参拝を‟忌避？”して、榊の奉納だけで済ませていたが、後任者の岸田総理も「この方式を受け継いで」参拝せず、こともあろうに「自民党総裁」という肩書で、「玉ぐし料も私費(つまりポケットマネー)」で奉納して、国に命をささげた英霊方を“侮辱”した。第2次岸田内閣もそう長くはあるまい。

夫を戦場で失った未亡人が、「かくばかり醜き国となりたれば捧げし人のただに惜しまる」と詠んだ歌が、身に迫ってくる。

連合国の“占領”が終わり、念願の「独立」に国民は沸いたが、「自眠党」という政府は目を覚ますことはなかった。

産経が伝えた「自分は戦えるか」という調査によると、戦う、という日本人はわずかに13・2％に過ぎない。ほとんど敵の言うがままに「奴隷になることを容認」しているのである。

先の大戦で散華した英霊が怒っていないはずはない。この国の“大人？”たちには真摯に物事に向き合う姿勢がなくなり、すべてが「お笑い芸人」と同レベルに落ち込んだ。もっとも「芸人」はそれなりに努力して地位を得ているのだが、大半の“大人たち”は不真面目な人生を過ごしているように感じる。選挙そのものが「知名度の高い」芸人を選ぶのだから、政治家がまともになるはずはなかろう。おまけに「カルト集団」に手助けしてもらうのだから、政治家としての信条はどこに行ったのだろう？

こう書いてくると、またまたストレスがたまるから、お盆前の約束？通りうれしい話を書いておこう。

今日大きな話題になっているのが、小学3年生の藤田怜央君(9歳)であろう。

以前の、仲邑 菫（なかむら すみれ）ちゃんは10歳ちょうどでプロデビーしたが、二人とも目つきが違う。いわゆる「天才」なのだ。

将棋界には藤井聡太王位がいるが、彼は今年２０歳になり「大人」の仲間入りをした。

私は彼ら、彼女らのことを「スターピープル(チャイルド)」」と称しているが、いわば新時代を担う地球人である。

年だけ取って、悪事から身を引けない「大人たち」は五輪の理事のように次々に「淘汰され」ていくだろう。こうして少しは「人類」が住みやすくなることを期待したい。あまりにも「穢れた“大人たち”」が増えすぎた。

「20歳を迎えた藤井王位」(インターネットから)

そういえば他にも「神童」がいる。

彼女もその一人だろう。実に素晴らしい書を書いている。字は「性格を表す」という。実に力強く几帳面な字だ！

もう一人忘れていた。全米女子アマチュア選手権で、日本選手として37年ぶりに優勝した17歳の馬場咲希選手である。

ゴルフに疎い私は忘れていたが、17歳。やはり次の時代を担う「スターピープル(チャイルド)」の一人だと言っていいだろう。

もちろんエンジェルスで大活躍している大谷選手もその一人だ！

こう見てくると、腐りきった“実業界？”や政界のスキャンダルの陰に隠れているが、着実に若い“天才”たちが育っていると言える。しかし、あまりにもスキャンダラスな大人たちが多いから、表に出れない(報道されない)だけなのだ。メディアもこんな嬉しくなる話に焦点を当てて報道してくれたらいいのになあ、と思う。

これらの「天才」若者たちに共通しているのは、穢れのない目の輝きであり、今世間を騒がせている「大人たち」が身に着けていないものである。就任式の集合写真と比べてみるがいい(笑い)。

これら「スターピープル」は、暗闇の中に、星の光が明るく照らし出してくれるような「ホッ」とする美しい顔である。

私のような「老兵」に代わって、早く社会を動かしてほしいと思う。

危険な米国政治の衰退！

恒例のお盆の入りを迎えたが、関東地方には「台風」までもご先祖様とともに戻って？来るという。一日驟雨に襲われ、時には激しく窓を打つ。家内が育てていたバラの花に、毎日水遣りして、やぶ蚊に襲われないだけ助かるが、きっとこの雨は家内の配慮なのだろうと感謝している。明日も不安定な一日になりそうだが、お盆の期間は、特にバタバタする必要もないから、静かに故人を偲ぶいいチャンスだろうと思っている。15日は靖国は晴れると信じているが。

ところで、驚いたことに、米国では「焦りまくっている」民主党が、あろうことか前大統領トランプ氏の別荘を「家宅捜索」という名目であら探しをしている。かってのニクソン大統領が、失脚するきっかけとなった「盗聴事件」暴露問題を彷彿とさせる。

世界の“民主主義国”のリーダーを自称する米国政治も、とことん落ちぶれたものだ。何よりも「正義(ジャスティス！)」を主張する国としてはこのところやり方が薄汚い。

在米のジャーナリスト・アンディ・チャン氏は書いた。

【月曜日８日に起きた、FBIのトランプのフロリダにあるマーララーゴ別荘の家宅捜査事件は共和党議員けでなく、一部の民主党員や大半の国民の大きな反感を買って、捜査令状にサインしたガーランド司法長官とレイFBI 長官が厳しい批判に晒されている】と言う。そして【トランプのマーララーゴ別荘の家宅捜査令状には「スパイ活動法違反の可能性及びその他（Possible violations of the Espionage Act and other laws)」が捜査の目的だ。明らかにFerriero氏は反トランプだから機密資料を隠している疑いを報告したのである】というが、過去の民主党政権時代に【ヒラリーが大量に機密資料を保存してしかも中国のハッカーに盗まれた時は報告していないし、ハンターバイデン(バイデンの息子)のパソコンにも機密資料があったのは誰でも知っていることだがFerrerio氏は報告していない。それはともかくガーランド司法部長はこの報告を理由にトランプの別荘を捜査する令状にサインしたのである】というのだからこの強制捜索は「ブーメラン」となって民主党バイデン政権の命取りになるのではないか？いずれにせよ、民主党というひねくれもの集団は、権力を握ると居丈高になり「濫用したがる」ようだ。まるで大昔の“ある官庁”の警衛所の警備員のように、一般市民にすぐ虎の威をひけらかすのだ。

このブログで何度も紹介してきたが、「アメリカを誤らせた民主党の60年：リベラルたちの背信(アンコールター著・草思社2004年9月発行)」を一読すればその歴史と背景が一目瞭然である。

わが国は、不幸なことにフランクリン・D・ルーズベルトの策略に引っかかって「対米戦争」に入り、大戦終結時には容共のトルーマンという副大統領から成りあがった男から原爆をくらわされるという不幸を味わった。民主党のオバマが広島に来て、一応謝罪？したが当然であったろう。

その後はケネディという“若造”がメディアの支援を受けて大統領になったものの、彼には度胸がなかったから、祖国独立を計画したキューバ人たちが犠牲になった。

その手法を見ていたフルシチョフはキューバにミサイルを送り、明らかに米国を威嚇しようとした。今回のプーチンのウクライナ侵略開始前の、バイデンの態度とうり二つであるが、メディアに美化されて「キューバ危機を救った男」として日本のメディアまでもがケネディを“勇気ある大統領”だとしてほめたたえた。

しかし、不幸にも彼がテロの犠牲で消えると副大統領となった“泣き虫”ジョンソンがヴェトナム戦争に深入りして、多くの若い米国青年たちを犠牲に供した。アメリカの民主党員はどうも自国の青年たちを戦争の犠牲にしたがる習性があるようだ。

しかし、米国民は、「議員らは自己の利益確保に執着している」からだと知っている。まあ、どこの国の政治家も同じだが。

この著書によると「外交政策の失敗はすべて民主党が招いた」と断言しており、「レーガン(共和党)はソ連を崩壊させ、アメリカに冷戦の勝利をもたらした」ことになる。それは米国の政治史を振り返れば事実である。そして民主党が勢力を伸ばすきっかけになった根幹には「赤狩り」として忌み嫌われてきた当時のマッカーシー上院議員を失脚に追い込んだ、当時のメディアと民主党員らの異常な連係プレイの“成果”にあったのだが、大方の米国民は気が付くのが遅れた。もちろん我が国は、ほとんど無関心だった。

この左翼勢力の蔓延を招いたのは当然メディアを抱き込んだ左翼勢力であり、メディアの影響力を利用して彼を“消した”のである。

ちょうど今、わが政局に影響を及ぼしてしている‟左派勢力”と同様だが、これに「反共」を掲げてうまくもぐりこんだ‟宗教勢力”の活動時期が重なってくることに注目すべきだろう。もう一つの勢力はすでに政権に食い込んで国土交通省を牛耳っているが・・・

細部は「コールター女史の著書」に譲るが、名著を読まなくなった日本の若者たちには理解できないかもしれない。

それにもう一つ、今わが国で話題の防衛費増額問題」を付け加えておきたい。経済専門家などが、あからさまに防衛費増額ムード？に抵抗できないからか、「経済力増強こそが最大の防衛力強化策だということを、心すべき時だ」とGDPに占める割合などのデータをもとに警告？を発しているが、それは「あくまでも外国(特に米国)」から武器を購入することを前提に比較しているようだ。しかし、それでは我が国の「自主的経済力増強」はできないだろう。あくまでも、武器弾薬は自国で製造、生産することが大切なのであり、今のウクライナのように「武器をくれ！」と言えば、他国が運んでくれるような防衛力は偽物であり、自国の経済力の増進には寄与しないということを知るべきである。

「自分の国は自分で守る」という証明は、自国の武器を生産できる手立てを持っておくことなのだ。あくまでも「足らざるを補う」のが同盟関係であり武器輸入である。

今や軍需産業は「殺し専門稼業」ではなくなっている。民需も軍需もほとんど区別できない。事実、我が国のラジコン機のエンジンなどが、他国で大いに活用されているではないか！　例えば戦闘機の開発によって、どれほどの産業が活性化するか、を調べてみるがよい。軍事=悪という左翼勢力の“妄言”に振り回されて、人を殺す「武器」と言えばまずその「定義」から問題視する日本の政治家や役人には踏ん切りがつくまい。

昔外務省に出向していた時、とにかく「武器の定義」に振り回されている高官が多く、ヘルメットは「武器にあたるか？」などと呆れたものであった。

例えばトヨタのランドクルーザー、ヤマハの船外機は中東のテロリストたちには“好評”だが、日本の産業は「武器輸出」禁止という枠に抑えられて、ほとんど“他国”の産業に”利益獲得”を奪われているのだ。

日本の経済専門家の頭の改造の方が急がれることになりそうだ。

お盆なのに、ご先祖様の前で少し硬い話をしたようだが、次回は少し穏やかな事柄が書きたいものだと思う。

地震、雷、火事おやじ・・・

昨日北海道で震度5強の地震があったという。

日本には、「地震雷火事親父」という古いことわざがある。先日は桜島が噴火したし、これに加えられてはいないが、いずれ富士山も活動するだろうと言われて久しい。

加えて今東北地方はじめ北日本は「集中豪雨」で大被害が続いている。まるで「ノアの洪水」そのものに見える。

そのような今の国内情勢を眺めていると、日本国の現状はまさにそれに瀕している様に思われてならない。

辞書によれば「地震雷火事親父」という語は、【家父長制において父親は最も恐ろしい存在であるというところから、「親父」は「地震・雷・火事」などの災害に匹敵するくらい恐れられている】という意味で使われ、 由来については【もとは台風を意味する「大山嵐（おおやまじ）」であったのが、いつからか「親父」に変化したという説が濃厚だ】というが、「おやじ」が加わったのは【恐れ多い事柄のなかに“ユーモア”として加わった】という説がある。

如何にも“日本人らしい”発想だと感心するが、現に「地震」も「雷」も「火事」も異常なほど頻発していることは「気象庁の担当官」以外には忘れられているようだ。

ところが昨日発表された「第2次岸田改造内閣」の顔ぶれを見たが、どこにも“威厳のある親父顔”は見当たらない。

インターネトから

その昔議員会館で「国際情勢の見方」と題して講義した時、あまりにも“ふやけた面ばかりだった”から、「自民党は腐ったイワシだ！」と所見を述べたことがあったが、一瞬静まったもののすぐに中の一人の議員が「先生、今じゃイワシは高級魚だ！」と茶化し、それにどっと賛同？の笑いが起きたので私はその実態を知らされた気がしたものだ。あれから20年以上たってついに抜き差しならぬところまで来たように感じる。

連日メディアが「統一教会との関係」を追求している姿を見るとそう思わざるを得ない。

「反社会的行動」をとっているのは、もとよりこれら得体のしれない“外国生まれの組織”なのだが、日本の命運を預かっている？国会議員らの危機管理に欠けたユルユル感覚には驚く以外にない。それも閣僚就任前に「総理自らが指示していた？」にもかかわらず平然とその関係を語ることなく、指示を無視していることである。

やはり「長期政権で惰眠をむさぼりすぎた」政党だけのことはある。

私はその時の講義で「自衛隊は選挙で隊員にどんな指導をしているのか？(暗に自民党を推薦しているか？)」と彼が聞いてきたので、【日本人は過激な政治ではなく穏便な政治を好むから自民党政権を「腐っても鯛だ」と考えているが、【現状の顔ぶれを見ると「タイというより『腐ったイワシ』に見えるからやがて民心は離れていくだろう！】と思いあがっている彼らに警告したのである。

にもかかわらず「イワシは今じゃ高級魚だ！」と反論する精神が理解できなかったから「自民党も終わるな」と感じたのであった。

新聞紙上にすらり並んだ顔ぶれを見ていると、何の特技もない初老？のご老人の「勲章ほしさ」の表情に反吐が出そうだ。今人気の生き生きとしてかつ控えめな「大谷選手」にとてもかなわない。

こんな「幼稚園ごっこ」を国費で楽しんでいる永田町という「老人ホーム」には国民は愛想が付きかけている。

国民は、コロナで苦しめられ、水害や火災で家財を失い、さらに火山の噴火や地震を恐れ、安心した生活を営めていない。にもかかわらず、「腐ったイワシ」らは性懲りもなく自己の保身と名誉欲に浮かれている、ように見える。

今日の産経は、一面トップに【首相、有事へ「政策断行」】。国難に日本に【「電光石火」巧妙な一手】と場違い？な、それとも”願望？”的見出しをつけていたが、「産経よ、おまえもか？}と言いたくなる。

いずれにせよ日本には「威厳のあるおやじ」がいなくなったという証拠なのだろう。

「第二次岸田改造内閣」の顔ぶれを見ながら、やはり先の大戦で失った多くの人材が、惜しまれてならないのである。

岸田総理に「靖国参拝」を勧める

7月8日に安倍元首相が殺害されて1か月たった。メディアは当初唖然としたようだったが、次第に「内容」が判明してくると、自民党はじめ国会議員とこの新興宗教団体との間には並々ならぬ関係があり、次々に利用された愚かな議員の名前が公表され、国民の間には「嫌気」がさしてきている。

国会議員と言えば当然身を捨てて、お国のために全力を尽くす立場であり、公人としての役目があるはずだが、自分可愛さ一心で、自分の票の確保のためには、なりふり構わず奇妙な集団にへりくだって？その組織のためのPRマンとして尽くすものらしい。これじゃまるで「乞食同然」だろう。人相も次第にそれに近づくから永田町周辺には物乞いが集まってきているらしい。

8月3日のブログ、「米台関係を案じるより、自国の安全確保を最優先せよ」の中で、私は「命をかけた安倍前総理の遺志に報いるためにも、この際徹底的に政治と“似非”宗教集団とのかかわり問題を解決しなければならない。自民党の運命もそれにかかっていることを知ってほしいと思うが・・・無理だろうな～」と書いた。

事件と宗教団体との間の関係が次々と明るみにでてくると、次第にメディアは「コロナ」から「統一教会」の方へ軸線を映し、とりわけ政府自民党との癒着ぶりの方に焦点をあて始めた。イデオロギーの戦いを意図し始めたのであろう。

安倍氏には気の毒だが、祖父の岸信介氏以来の関係だから、孫の彼はごく自然に付き合ったのだろう。彼にはその点で「人を見る目」に欠けていたところがあった。閣僚人事がその典型的な例である。

「お坊ちゃんだからな～」と友人は苦虫をかみつぶしていたが、一国の総理たるものが、その程度の鑑定眼であっては困るが、彼は「泣いて馬謖が切れない」のだ。・・・要は「蛮勇」が振るえないのだ。

そこで岸田総理は何を思ったか、内閣改造に着手したが、これまたこの事件から逃げるためでは？とか、安倍色を一掃するためだろうとか囁かれるから、お気の毒だ。

中でも非常に気になるのは、【自民党が推し進めてきた憲法改正案が、統一教会系の右翼団体である国際勝共連合の改憲案と酷似しており、そもそもカルト憲法を発議するつもりなのかという批判がすでに高まりを見せて】いることだろう。連日高まりつつある【自民党議員と旧統一教会の蜜月関係】については、地上波ＴＶが異例ともいえる態勢で次々と事実を公表しはじめているから、党内にも不快に思っている“先生方”もいるに違いない。しかし、“先生方”が何と思おうとも、一般国民のなかには「新興宗教」の被害者も多くいるわけだから、当分は関心が収まるまい。蒔いた種は自分で刈り取る以外にはないからだ。

そんな中に、自民党が「憲法改正」と称して提出する「案」が、【統一教会系の右翼団体国際勝共連合が主張してきた改憲案と重要な部分が非常に酷似している】ことが指摘されることになると、またまた「憲法改正」が遠くなる恐れが出てくる。少なくとも、それを下敷きにして書いたものであれば、自民党案は「カルト憲法」と言われて国民はそっぽを向くだろう。私がブログで「自民党の運命もそれにかかっている」と書いたのはそこにある。

どんな第2次岸田内閣になるのか知らないが、少なくとも「強靭な内閣」にはなりそうにない。そして「岸田総理が気にする支持率」は株価よりも下がるだろう。

しかしそれを打破する方策はある。8月15日の「靖国参拝」である。多くの英霊とご遺族方に対して、今までの無策と無礼をお詫びし、改めて頭を下げることだ。

かって安倍晋三著「美しい日本」で国民に大いに期待を持たせた安倍元総理は、就任したとたんこれをボイコットした。そしてその後半月もたたずして「難病を発して」職を投げ出した。私はこれは「英霊の怒りだ」と感じているが、下野して初めて靖国参拝をしなかったことについて「痛切な反省」をしたと語った。しかし、奇跡的に回復して2度目の総理に就任したにもかかわらず、この時も真榊を届けさせるだけで英霊を侮辱した。英霊は「安倍晋三」に期待してはいないのだ。日本国内閣総理大臣としての総理を期待しているのだ。

「靖国神社」に参拝することと、戦後建てられた「武道館」では英霊方にはその真意は伝わらないのである。そして「最長不倒距離？」は達成したものの、最後はまたもや体調不調で退陣したのであった。

岸田総理よ、いま中国とは敵対関係にある。昔からそうだったのだが、お人好しの安倍氏にはそれが分からなかっただけである。シナが怖い韓国もそうだ。相手におもねる必要は全くないのだ。

この際、堂々と英霊方と対面して、今までの非を謝罪し、改めてご加護を祈願してほしい。

そうすれば「支持率」はどんどん上がり、前任者の束縛からも解放されることだろう。

あと首相に必要なのは「勇気と決意、英霊に対する尊敬の念」だけだ。お参りするのは「広島」だけではないと知るべきだろう。

国民に寄り添うのもいいが、まず英霊方に寄り添って心の苦しみを聞きただしてほしいと思う。