中国人が歴史のウソを暴く！ - 軍事評論家=佐藤守のブログ日記

とうとうシナのウソがばれる時が来た。シナの研究者が、731部隊の虐殺…とされてきた一連の写真のウソを見破ったのである。
今日は少し長くなるが、作者博客氏のブログを基に解説する。

これがその記事のタイトルだが「驚いた。中共が“日本軍が中国人を虐殺して人体実験したとする写真の真相”は正相反（間違い）」とある。
記事の概要は、
≪中共が歴史を改ざんして、70年以上も13億人をだましてきた中日戦の真相を、1億人の人民が知るならば、習政権は一日と持たない。
習近平が抗日戦勝利記念閲兵式を挙行する9月3日を待たずに、中国人の歴史専門家が5月14日に「国民党と中共は長い間日本の731部隊は、“生きている中国人を解剖した”とされる写真の真相をネット上に公表し、国民党占領下の台湾人も、中国大陸人民もみんな騙された。中共、国民党両政府は何時も人民に対してウソの歴史教育をし、愛党愛国教育をしてきたが、自分らの子供たちは安全な米、英、カナダ、豪州などに留学させる。
国民党政府と中共政府は、いつも事実を転倒させた。黒を白と言いくるめるのは6月1日に起きた長江で観光船が沈没し400人以上の死者が出た事件でも同じだ。中共等の報道では竜巻が起きて船が沈没したというが事実ではない。この船は何度も改装されて狭い操舵室には豪華で重い洋服箪笥がおかれているありさまだ。どうして嵐で出港したのか？重慶旅行局は金を儲けるために強行したのだ…とネット上で騒がれている。

≪沈没した観光船の“使用前”と“使用後！”セウォル号並の厚化粧！＝インターネットから≫

70年以上も中国人が国共両政府から騙されてきたこの写真を見ればわかるだろう。診察台の上の死者が履いている“靴下”は、日本人の典型的な“足袋”だが、国共両党はいつもかたくなに違うと言い張り、この写真は「日本731部隊活体解剖中国人」写真だと宣伝している。

≪写真は博客氏のブログから＝中国語がわかる方のためにキャプションを残しておいたが≫

中国人がその時代（1920年代）に日本人の足袋を見たことがあるのか？
この写真の事実は、1928年5月、蒋介石政府の北伐軍（毛沢東を追い詰めるため）が済南城内に住んでいた日本人に対して大虐殺をした時の写真だ。
（佐藤注：済南事件＝1928年（昭和3）5月3日、中国山東省の済南において起きた国民革命軍の一部による日本人襲撃事件、事件中に日本人居留民12名が殺害され、日本側の「膺懲」気運が高まったが、その後の通州事件以降、国内では朝日新聞などの報道によって“暴支膺懲”機運が大いに高まりシナ事変は継続される）

事件後に日本の軍医たちが済南病院で、虐殺された日本人の死体を検査している時の写真だ。このような虐殺した写真は多数ある。
（佐藤注：昭和12年7月29日、盧溝橋事件後に起きた通州事件も同じで、半島出身者を含む日本人居留民250名余が虐殺されたが、この時も事後、軍医らが死体を解剖して死因を確認した。その写真もすべて731部隊の虐殺にすり替えられている）

≪通州事件後に収容された生存者＝当時の資料から≫

≪通州事件の犠牲者の収容に当たる日本軍と住民＝当時の資料から≫

しかし国民党と中共政府はいつも13億人の人民を騙すのだ。とうとう13億人の人民は、反日で癌になって治らない…
中国社会の歴史の真相は、永遠に人民に対して教えられないのだ…。≫

≪少し冷静さがあれば、診察台で死亡原因を確認している日本軍医とそれを見守る関係者らの表情（マスクをつけて犠牲者に対して追悼の意を表している）でわかろうというものだが、反日グループには冷静で理性的な判断力が欠けているのだろう。＝博客氏のブログから≫

博客氏のブログは大陸内では当然削除されたらしいが、おそらく世界中に広まっていることだろう。勇気ある博氏に敬意を表するが、だらしないのは日本人の方だ。
たまたま時を同じくして、書斎整理中に関連した新聞が出てきたので紹介する。

平成5年当時の731部隊に関する記事だが、性懲りもなく一部の反日日本人らが、巡回展をしていた時のものである。私はこのころ浜松の教育集団司令部幕僚長だったから見に行ったが、その愚かさに唖然とした。
ありもしなかった、というより逆宣伝に取り込まれて参観者に得意げに「幻覚？」を語っていたご老人がいたが、今は黄泉の国で戦友らに厳しく問い詰められていることだろう。もっとも彼らが戦地にいた本物の軍人だったら…の話だが。

≪平成5年12月6日、朝日新聞＝この手の記事はほとんどが朝日新聞である。多分行事を後援していたと思う≫

≪これは8日の朝日新聞記事。記事中に「元ハルピン特務警察官の岩崎賢吉さん（81）、元孫呉憲兵隊員の西尾昭信さん（73）の二人が、「法に基づいた行為」を盾に善良な中国人を捕まえては、拷問にかけて自白させ、罪をでっち上げた、という」とある。「善良」だとわかっている「中国人」を拷問したのだから、二人はサディストだったのじゃないか？≫

≪これは虚構であった「百人斬り」訴訟で組織ごと責任を逃れ切った毎日新聞12月8日の記事である。
下は有名な「天声人語」、ともに開戦記念日が近づくと見て来たようなウソを書いていた！≫

≪「侵略」追う市民グループの活動を“支援”する朝日（11月30日）の記事。731部隊をテーマにした「細菌戦部隊・731」を制作した市民団体の“美談”記事である。記者は静岡支局の上林格とあり、「細菌部隊に詳しい常石敬一・神奈川大学教授（科学史専攻）」が「…全体像がつかめるようにうまくまとめている。細菌戦の被害者の貴重な証言を初めて得たが、半世紀前の事実を昨日のことのように覚えており、当時の様子がよく伝わってくる」と持ち上げている。今回ウソを見抜いた博客氏の真相暴露を聞いたら常石教授はどう思うだろう？コメントが聞きたいものだ≫

いずれにせよ敗戦のショックと陛下の「耐えがたきを耐え」というご詔勅で思考が止まってしまった日本人は、敵軍および敵国政府の言いなりになって70年間“おしとやか”な精神的奴隷として過ごしてきた。

平成10年7月、北京の虐殺記念館を初めて見た時、私はあまりにばかばかしい写真展示と、変なジオラマに苦笑したものだが、こんな嘘宣伝を放置してはならないのであって、当時の大使館員らは何をしていたのか、と腹が立ったものだ。勿論、外務省海外広報課も積極的に真実を伝える努力をするべきではなかったか？　全く手弁当で、有志が海外に発信しているのを知っているだろうか？

さて、現実のシナの事故に目を移してみよう。
大紀元日本は6月8日「長江転覆事故、当局奮闘記の讃歌へ　世界を欺く中国のプロパガンダ」として、次のように書いた。
≪中国湖北省荊州市の長江で４５６人が乗った客船の転覆事故で、当局は６日に引き揚げた船内の捜索をほぼ終了した。これまでの捜索・救助活動においての中国当局の露骨なプロパガンダ（政治宣伝活動）に、国内外から注目や批判が集まっている。

≪事故現場で指揮をとる？李副首相の国家的やらせ映像！＝インターネットから≫

７日付香港メディア・東網は論評記事を掲載し、船舶事故として１９４９年の共産党政権樹立以来、最大級の惨事となる同事故への救助活動で、中国当局が救助した人数はわずかだったが、プロパガンダにおいては多大な成果を収めたと指摘した。

中国政府発表によると、７日までに４３２人の死亡が確認され、生存者は１４人、行方不明者は１０人。中国政府は警察や軍など約３０００人態勢で捜索に当たった。生存者１４人のうち、船長や機関師ら７人は自力で脱出し、５人が長時間の漂流から救出され、直接当局の救助を受けたのは２人だけだった。

にもかかわらず、政府系マスコミの宣伝は、救助の結果とのコントラストを鮮明に浮かび上がらせている。あらゆる報道は与党への讃歌となり、煽情的内容が記事のタイトルから始まる。

たとえば、「中国人に生まれてなんと幸せ！」（国営新華社通信のニュースサイト・新華網）、「救助現場、最もハンサムな男たちがここにいるよ」（中国共産党機関紙・人民日報）、「世界は客船転覆事故で中国の決心が分かる」（人民日報の国際版・環球時報）、「『東方之星』が沈没しなくてよかった無数の理由」（人民日報のニュースサイト・人民網）、「何度も悲しみの水域を泳いでありがとう」（政府出資の上海地元紙・澎湃新聞）等々。

事故発生後、中国の共産党中央宣伝部は数回にわたって報道禁止令を通達した。事故翌日の２日午前、宣伝部は地方政府や国内の報道機関に対し、独自の取材や報道を禁じ、現場に派遣されたすべての記者を撤収させ、事故の報道は新華社などの国営メディアや当局が発表した内容のみを使用するようにと指示。

また、２日夜「類似事故を網羅しないこと。コメントしないこと」「事故原因や死傷者数などは厳密に新華社通信に従って報道すること」「生存者や乗客の家族を取材しないこと。新聞のレイアウトには当局を重視し、救援活動を中心にすること。悲惨な状況を過度に表現しないこと」「違反した者は厳しく処分する」など、宣伝部は国内メディアに要求した。（中略）

中国当局が事故現場の封鎖やメディアの制御などの報道規制を強化しているため、国民は真実の情報を得ることができない。政府系メディアは、今回の救援活動を「全国を感動させた」と報じ続けたが、それは厳しい言論統制下にある中国から生まれた虚像であり、自国民や世界の人々を欺くものに過ぎない≫

博客氏の言うとおり、今でも中共政府は虚偽の報道を人民に押し付けている。この一連の騒動から、日本国民はシナ人、特に政権に食い込んでいる連中の実態を見抜き、彼らの「戦勝70周年式典」が愚かな虚構に過ぎないことを認識し先手を打って世界に発信することだ。そしてそれに賛同する外国や国内メディア、諸企業などを注意深く監視、分析しておく必要があろう。
いつまでも彼らにやすやすと騙され続けていては、朝日新聞同様、日本の未来もないと知るべきだ。