シナの暴走に備えよ！ - 軍事評論家=佐藤守のブログ日記

就任早々のマティス国防長官による日韓訪問は、「中国が抱いたトランプ政権への淡い期待は早くも打ち砕かれた」と産経は評価した。

≪中国メディアは、同盟国の駐留経費負担増問題が紛糾することを期待している節もあったが、期待は“肩すかし”に終わった。

人民解放軍軍事科学院の趙小卓大佐は、トランプ氏のアジア太平洋政策が、地域重視を掲げたオバマ氏と基調は同じだと判明してきたとし、「中国にとっての試練」だと中国紙チャイナ・デーリーに語った≫という。

≪日米防衛会談＝産経から≫　

マティス長官については、現役時代からの行動が報道されているが、“狂犬”じみた？言動を取り上げる者はいても、彼の軍人としての指導力や成果についてはほおかぶりする。
彼の意志強固で、正義感が強い人相は、時に慈愛に含んだ表情をする。

これが“本物の軍人”の人相なのだが、戦争をしない国の要人らには理解できまい。メディアも軍人らしいその人相に威圧されっぱなしで、人相に威厳があるなどと触れた記事もない。

おそらく韓国の韓民求国防相も“威圧”されたに違いない。稲田防衛相は何を感じ取ったか？

一番恐れをなしているのがシナだろう。「中国、日米韓による『囲い込み』を警戒！　トランプ政権の武力行使シナリオも本格分析」と産経は書いた。

アジアの安定の為には、口先だけで何もしなかったオバマ政権とは違うから、シナは戦略の練り直しを求められることだろう。
逆に、トランプ大統領に防衛出費が少ないと“怒鳴られた”日本は、彼との会談で“安堵”したようだが、自分の国を自分で守る気概がない国は、やがて同盟国からも見捨てられるだろう。

にもかかわらず、首相が訪米して脅しをかけられた自国の自動車産業の窮地を救うべく、朝貢外交をするとしたらご先祖様から怒られるだろう。
その昔、日産自動車は軍に協力して大陸に進出したが、野望は地にまみれて潰え去った。

今トヨタはメキシコに進出して、トランプ氏の怒りを買った！
これを機に、トランプ大統領と同様に、少しは日本の優秀な青年たちを採用して、内需拡大を図る方向に転じたらどうだ？
トランプ氏の主張≪アメリカファースト≫は国際政治学者らの甘言に乗って、世界各地の安い労働力を活用して莫大な利益を得る大企業のグローバル化を見直そうという事なのだ。

その結果、最も危険な存在に成長したのがシナだろう。
イデオロギーを捨てて、改革開放という「中国共産党式資本主義」に乗り換えたシナは、低賃金労働者を目当てに殺到した欧米資本主義国の支援で、世界第２（自称）の経済大国にのし上がった。何のことはない、米国・日本はじめ世界の資本主義を信じる国は、リーマンショックで抱えた損失を、全く未開のシナに群がってシナ人民の安い労働力で自社の利益を回復しようとしたのだ。
ところがやがて目覚めたシナにも≪労働争議≫が起き始め、低賃金に気づいた労働者が謀反を起こした。

そして今やシナに何のうまみもなくなった企業は、さらに低賃金労働者を求めて世界中を徘徊している。そこまでして莫大な富を得る必要があるのか？といぶかしく思うのは貧乏人の歯ぎしりにすぎず、企業の富は雪だるま式に膨らんで、結果として想像を絶する貧富の差が世界中に生じた。
昔だったら各地に“フランス革命”や“ロシア革命”が勃発していたことだろう。
それを強力な軍事力で平定してきたというのが、近代米国ではなかったのか？

そこにとうとう重大なほころびが生じた。勿論指導者や企業主らは気が付いていたが、今更どうしようもなかったから、黙認していたのだろう。
しかし、トランプ氏と彼を支える有権者らはこれを“転覆しよう”と考え始めていた。

メディアが隠したからか気が付かなかったのは、共和、民主など政党のいかんを問わず、甘い蜜におぼれていたからであり、革命を考えたくなかったからである。

ネット上には、トランプ氏が選挙前に「世界新秩序」に関して言及した次のような言葉が挙げられている。多分翻訳も正しいと思うから転載しておこう。

≪政府体制側は、どんな手でも使おうとしている。どんな嘘でもつく。彼らの威信と権力を保つためなら何でもやるだろう。――あなた方を犠牲にして。現にそれが起こっている。
ワシントン体制、金融、メディア、企業の存在する目的はただ一つ、彼ら自身を保護し富ませることだ。これは単に四年任期の大統領選ではない。これは文明の歴史の分岐点となるものだ。彼らのような、力によって世界政府の樹立を目指すような文明は、年貢の納め時だ。これらの者たちは完全に堕落している。≫

ここに彼の真意がすべて記されていると思う。支配者たちの堕落を斬ると宣言して、大統領に選出されたのである。

このような重要な文言は、リベラルたちには癪に障るものだから、全くと言っていいほど報道されない。しかし、実現したから彼らはあわて始め、何とか阻止しよう、少なくとも大統領の悪印象を広めようと躍起になって、デモなどを連発させている。

ここで何度も取り上げた「リベラルたちの背信＝アン・コールター著（草思社）」は、既に二〇〇四年九月（=本邦発売）にこのことあることを資料をつけて詳細に書いていた。
そしてリベラルがアメリカを嫌う理由として、１、彼らの原動力は文明への憎悪である。２、リベラル派は自分たちが神だと思っている、ことを挙げ、アメリカ人にはどうして同胞が自国を愛さないのか理解できない。しかし、左派の反米主義はその世界観に本来備わっているものなのだ。リベラルたちは姦淫者の、ポルノ製作者の（略）そして共産主義者の権利を推し進めるのと同じ理由で、イスラム狂信者の権利を推し進める。本能の命じるままに無秩序をひいきし、文明に逆らう。リベラルの見解についてまわる論理、それは背信の論理である、と結んでいる。

今アメリカで起きている事象や我が国の沖縄で起きている問題は、ここに言い尽くされていると思う。

シナの行動規範、つまり中華思想も然りである。

しかし今一番危険なものは、八方ふさがりになりつつあるシナの内情であろう。
これに金（国家予算）の問題が加わった時、この国は暴発するだろう。それはその軍隊が昔のように貧弱な兵器ではなく近代兵器で装備していて、すでに我々は世界一流の軍隊なのだ！と錯覚しているからであり、キ○○イに刃物の原理だ。

歴戦の勇者“マッドドッグ”はそのことを日韓両国に暗に告げに来たのだと思われる。

南シナ海も尖閣もワシントンからは随分と遠距離である。予想される戦場に一番近い国がまず最初に対処するのは戦いの原則である。
安倍首相よ、日本産業を支援することもいいが、まず第一に国家防衛の基盤を確立必要があるのではないか？

国際情勢は着実に動き始めているのであり、本場・米国のリベラルメディアに惑わされて、ＭＸ・ＴＶと東京新聞の問題記事のように三流記事を書いていては、日本のメディアも時代に取り残されることになろう……。　

届いた本のＰＲ
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≪ＳＡＰＩＯ　三月号≫

今月は、天皇陛下の譲位問題と、宗教問題特集号である。ＳＡＰＩＯは以前も日本の宗教について詳細な論文記事を掲げているが、今回は七人の宗教家？を分析している。
膨大な信者を抱える宗教法人は政治家にとっては“集票マシーン”でもある。票を依存している政治屋にとっては宗教の何たるかという事よりも、票数が第一、だから宗教界にはいかがわしいものが生まれるとされるのだが、その宗教界に激震が走っているのだという。信者の激減に歯止めがかからないのだそうだ。そりゃそうだろう…トップの人相を見れば一目瞭然…だとは言わないが、マティス長官ほどの威厳ある人相がいないのも事実だろう。
大体［弾の下をくぐったことがない］方々ばかりだろうから…

≪大和魂に火をつけよう：神谷宗幣著・青林堂￥一〇〇〇+税≫

著者の神谷氏は一九七七年生まれ、龍馬プロジェクト全国会会長、株式会社グランドストラテジー代表取締役と、若いのに大活躍中の人物。大和魂という精神性と、日本人の中に眠るそのスイッチを入れて覚醒させ、日本人が世界の多くの問題を解決できる「ものすごい国」になる可能性を広めたいという。力強い若手が誕生したものだ。